きのう見た映画は、「パッチ・アダムス」。精神科に入院していた頃、患者から教えられ、人助けがしたくて、退院後、大学の医学部に入学。その後12年間にわたって、困っている人たち数万人を治療したという、トゥルーストーリーです。やはり、感動しました。
ただ、ロビン・ウィリアムズ氏は、2014年、鬱病が原因で自殺したとのこと、信じられない気持ちです。パッチ・アダムズのように、末永く生きて活躍してほしかったと思います。
※ストーリーの詳しい紹介は、こちらです。
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本年度の研究費で実施した「SNS利用とプライバシー意識に関する調査」の報告書ができましたので、とりあえずこのブログにリンクを貼っておきます。来年度の学部紀要に投稿する予定です。
・プライバシー・パラドックス再訪
本研究では、FacebookおよびTwitterの利用者を対象として、SNSの利用実態およびオンライン上のプライバシー保護意識に関する実証的調査研究を行い、SNSを通じての自己開示とプライバシー意識の乖離現象(プライバシー・パラドックス)の実態と原因の解明を試みた。調査対象は、20歳〜59歳のインターネット利用者620名。分析の結果、プライバシー意識とFacebook自己開示量の間には、負の相関がみられた。これは、プライバシー・パラドックスを否定する結果といえる。ただし、プライバシー意識とTwitter自己開示量との間には有意な相関はみられなかった。Facebook、Twitterにおける自己開示度を従属変数とする重回帰分析を行ったところ、両者とも、年齢との間に負の相関、ネットリテラシーとの間に正の相関がみられた。プライバシー意識については、Facebookで負の相関が有意にみられたのに対し、Twitterでは無相関であった。このことから、少なくともFacebookに関しては、プライバシー・パラドックスは生じていないこと、自己開示度については、年齢とネットリテラシーが重要な規定要因になっているという知見が得られた。
みなさん、重大な発表を申し上げます。信じられないことではありますが、科学的観測と実際に現場でみらところによりますと、ニュージャージー州の農場に着陸しました奇妙な生物は、火星からの侵入軍の先遣隊であると考えざるを得ません。グローバーズミルで今夜行われた戦闘は、現代の陸軍がかつて受けたことのない壊滅的な敗北によって終止符が打たれました。ライフルと機関銃で武装した7千人の兵隊が、火星からの侵入者のたった一つの武器を相手に戦いました。わずか1020人が生き残っただけであります。・・・(中略)・・・通信はペンシルバニア州から大西洋岸まで不通であり、鉄道も分断され、アレンタウンとフェニックスビル経由の線を除いては、ニューヨークからフィラデルフィアへの鉄道はふつうになっております。北部、南部、および西部へのハイウェイは、狂乱状態の人々でいっぱいで大混乱を呈しています。(『火星からの侵入』(邦訳22ページ)
この放送が終了するずっと前から、合衆国中の人びとは、狂ったように祈ったり、泣き叫んだり、火星人による死から逃れようと逃げ惑ったりしていた。ある者は愛する者を救おうと駆け出し、ある人びとは電話で別れを告げたり、危険を知らせたりしていた。近所の人びとに知らせたり、新聞社や放送局から情報を得ようとしたり、救急車や警察のクルマを呼んだりしていた人びともあった。少なくとも6百万人がこの報道を聞き、そのなかで少なくとも百万人がおびえたり、不安に陥ったりしていた。(『火星からの侵入』邦訳47ページ)
昨夜午後8時15分から9時30分の間に、H.G.WellesのSF小説『宇宙戦争』のドラマ化が放送されたとき、何千人ものラジオ聴取者がマス・ヒステリー状態に陥った。何千人もの人々が、侵略した火星人との宇宙間戦争に巻き込まれ、彼らのまき散らす致死性ガスでニュージャージー州とニューヨークを破壊しつくしていると信じた。
家庭を混乱に陥れ、宗教礼拝を妨げ、交通渋滞を引き起こし、通信障害を招いたこの番組は、オーソン・ウェルズによって制作されたものである。今回の放送によって、少なくとも数十名の成人がショックとヒステリー症状で治療を受けることになった。
ニューアークでは、20以上の家族がウェットハンカチとタオルを顔にかけて家を飛び出し、毒ガス攻撃を受けたと思い込んだ地域から逃亡をはかった。家事道具を持ちだした者もいた。ニューヨーク中で多くの家族が家を後にし、近くの公園に避難した者もいた。数千人が警察や新聞社やラジオ局に電話をかけ、アメリカの他の都市やカナダでも、ガス攻撃への対策にアドバイスを求める人々が相次いだ。
プリンストン・ラジオ研究施設の主任であるポール・ラザーズフェルド博士には心から感謝したい。博士にはこの研究の分析と解釈について数多くの指導をしていただいたばかりでなく、厳密ですぐれた方法論的助言とともに、筆者にはかりしれないほど知的な経験をさせてくださった。博士の強い意見によって、この研究は何回も改められたが、その度に統計的資料と事例研究のなかにかくれている新しい情報が取りだされることになったのである。(『火星からの侵入』邦訳xiiiページ)
31日夜、神奈川県平塚市で市内全域に設置されているスピーカーから、激しいサイレンが鳴り出し、「地震警戒宣言が発令されました。食糧などを持って避難してください」と避難命令が出された。このため避難袋を抱えて戸外へ飛び出す市民も出るなど、市内はパニック状態に陥り、警察や消防署、市役所などへ市民からの電話が相次いだ。結局、スイッチの操作ミスから地震警戒警報テープが回り出したためと分かり、騒ぎは約1時間でおさまったが、同市は大規模地震対策特別措置法に基づく東海地震の「地震防災対策強化地域」に指定されているだけに、市民の驚きと混乱は大きく、怒りの声が沸き上がっていた」『朝日新聞』も、「パニック寸前の騒ぎ」という表現ながら、やはり1面トップで、同報無線が引き起こした混乱を報じている。
本研究を通じて、この仮説は、政治的行動だけではなく、他のさまざまな日常的領域においても成立することが検証された、としている。
いろいろな観念はラジオや印刷物からオピニオン・リーダーに流れ、さらにオピニオン・リーダーから活動性の比較的少ない人々に流れることが多い。
加害男性は2011年6月の逮捕前及び同年9月の有罪判決後からYahoo!知恵袋で複数のアカウントを使って約400件にもわたって「被害女性の居住地域に絡む住所特定に関する質問」「パソコン・携帯電話の発信による個人情報の収集に関する質問」「刑法等の法律解釈に関する質問」「凶器に関する質問」等の質問をして(質問文自体は被害女性名や自分が殺人事件を起こす意思があることを伏せた上で、善意の人間による疑問提示という形を装っていた)、被害女性の住所を特定して殺人事件の準備のための情報を収集しようとしていたとみられている(2014年10月29日閲覧)となっている。しかし、筆者が『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』で調べたところ、Yahoo!知恵袋に言及した記事は1本もなかった。唯一あったのは、『朝日新聞』の次の記事である。
神奈川県逗子市で6日、デザイナーの三好梨絵さん(33)が元交際相手の男に刺殺された事件で、インターネットの特定の質問サイトに事件の準備や予告をうかがわせる投稿が相次いでいたことがわかった。記事中の「質問サイト」がYahoo!知恵袋なのかは不明である。ウィキペディアは、この点に関して、2つの情報源をあげている。一つは、「ガジェット通信 2012年11月11日」、もう一つは『スポーツ報知(2012年11月11日(2012年11月12日時点でのアーカイブ))である。ガジェット通信は、ネットのニュースサイトで、「逗子ストーカー殺人事件の容疑者がYahoo!知恵袋で情報収集していた」という記事である。しかし、この記事にはニュースソースが明記されておらず、真偽のほどは定かではない。また、報知新聞の記事は、「「ヤフー知恵袋」使って住所特定か?探偵にも依頼…逗子ストーカー殺人事件」という見出しで、犯人がヤフー知恵袋を使って被害者の住所や犯行につながる情報を得ていたとみられる、との内容である。
逗子署は、ストーカー行為の末、事前に準備した包丁で三好さんを殺害し、首をつって自殺したとされる小堤英統容疑者(40)が投稿していた可能性が高いとみている。小堤容疑者の自宅からパソコンを押収しており、解析を進めている。
捜査関係者らによると、この質問サイトには、三好さんの名前の一部を使うなど小堤容疑者が投稿に使ったとみられるアカウントが少なくとも三つあり、昨年5月から刺殺事件の2日前までに計340件の質問があった。三好さんへの脅迫容疑で小堤容疑者が逮捕された昨年6月1日から、執行猶予付き有罪判決を受けて釈放された昨年9月20日までは、投稿はなかった。
三好さんの自宅がある小坪6丁目付近の様子や、神奈川県の住宅地図が都内の図書館で見られるかを尋ねる投稿など、事件に関連するとみられる質問も大量に含まれていた。 昨年5月には「探偵業者の方に質問です。携帯などからターゲットの居場所を特定するにはどのような手段を活用しているのでしょうか」と投稿していた。
昨年11月には「固定電話の電話番号から住所を調べるサービスはありますか」、「逗子駅から小坪6丁目に行くバスはありますか」と尋ねている。同署によると、小堤容疑者は事件当日、電車でJR逗子駅に到着した後、バスで三好さん宅まで行ったことが判明している。
また、昨年12月には「殺人事件を犯した犯人が逮捕される前に自殺してしまった場合、その後の事件の処理はどうなるのですか」ともあった。
最後の投稿があったのは今月4日。「一人暮らしを始めて自炊するようになったのですが、包丁ってホームセンターに行けば売っていますか」との内容だった。
同署は、一連の質問内容が犯行に至る経緯を解明する手がかりになる可能性があるとみている。
(『朝日新聞』2012年11月11日)
京大文系学部の数学の試験で、問題となった最初の書き込みは開始から7分後。投稿者が「数学の問題です」と返答を募り、「解答だけでなく途中計算もよろしくお願いいたします」と記し、試験時間中の午後2時9分、別の会員が解答例をつづって、末尾に「いかがでしょうか?」と結んだ。翌26日の英語の試験でも、試験開始7分後の午前9時37分、前日と同じIDを持つ投稿者が「次の文を英訳してください」と投稿。その6分後、別の会員から英文の解答例が示された。
府警の説明によると、予備校生は母親名義のNTTドコモの携帯電話を試験会場内に持ち込んでいた。携帯はスマートフォンではなく、一般的な機種だったという。まさに、デジタルネイティブのケータイ・リテラシーの高さをまざまざと見せつける事件だったといえる。その後、この未成年の容疑者は山形の家庭裁判所に送られ、少年は非行事実を認めたが、本人が十分に反省していることから、不処分となり、事件は決着をみたということである。
捜査関係者によると、府警の調べに対し、予備校生は試験会場の自席から携帯電話でネットに接続し、掲示板に投稿したり、別の投稿者から寄せられた解答を確認したりしていたと説明。試験監督に見つからずに携帯を操作する手口について、「左手で携帯を持ち、股の間に隠して設問を入力した」などと話しているという。また、掲示板上に書き込まれた解答を答案用紙に写す際には、左手に持った携帯の画面を確認しながら、右手の筆記具で答案に書き写したとみられる。(『朝日新聞』2011年3月4日夕刊)
最大規模の口コミサイト「ヤフー知恵袋」などで「やらせ」書き込みを請け負っていた。化粧品会社の依頼を想定し「ニキビ跡を治すには?」などの質問を探し「○○のブランドは全部いいけど、私に合ったのは洗顔!」と書き込む、などと例示。質問自体を作る「自作自演」もする。書き込むたびに違うIDや回線を使い、サイト運営者に目をつけられにくくするという。消費者庁によると、利用者を装った書き込みは、消費者に間違った認識を与える点で景品表示法が禁じる不当表示に当たる可能性がある。しかし、行政処分の対象は書き込み業者ではなく依頼者。やらせの線引きは難しく、処分された例はないという。
同社の場合、初期費用は3万円で、月15回の書き込みで4万円、50回なら11万円。資料が流出したことで現在はサービスを見合わせているというが、担当者は「質問まで作るのでやらせと言えばやらせ。広告であることを隠した点は問題かもしれないが、サイト規約違反の意識はなかった」と悪びれる様子はない。「ホームページのアクセス数アップサービスなどに携わる業者は、どこでもやっている。当たり前のことです」(『朝日新聞』より)
手口は古典的だ。50~150字程度の好意的なクチコミを、顧客のサイトに次々投稿していく。「やらせに見えない」という文章と「屈強なルーチンワーク(機械的作業)部隊」がセールスポイントだ。被害を受ける口コミサイトも、こうしたやらせ投稿を黙認しているわけではない。カカクコムの場合、法的措置も含めて厳正に対処するとしている。3月に入って、「カカクコム」は、口コミ投稿者の携帯電話番号による認証制を始めた。1人で複数の投稿者を装う不正を防ぐのが狙いだという。
料金(税抜き)は、月10件で9万8千円、25件で19万8千円、50件で29万8千円。月200件だと10%、500件なら20%の割引を設定している。逆に、投稿に商品購入が必要な場合は、追加料金を請求していることから、商品に触れず商品レビューを書いていたこともわかる。
各サイトは投稿にかかる作業量で3分類される。最も作業が大変な「S」は「食べログ」や「アマゾン」、比較的手間のかかる「A」は「Yahoo!掲示板」や「みんなのウェディング」、最も負担の少ない「B」は「みんなの就職活動日記」や「フォートラベル」などとなっている。
今回、やらせ投稿業者の存在を確認したカカクコムは、やらせ投稿をやめない業者に対しては「法的措置も視野に厳正に対応する」としている。ネットに関する法的問題に詳しい松尾明弘弁護士は、やらせ投稿業者に法的責任を問う場合には、投稿によって消費行動がゆがめられたかどうかがポイントと話す。しかし、現実には法的処罰を加えることには困難もあるようだ。実際、景品表示法違反での処分を検討してきた消費者庁は3月28日、同法での処分は難しいという判断を示した。景表法では、実際より著しく優良と誤解される書き込みがあれば、依頼した飲食店側が行政処分対象になるが、そこまで実態と隔たりのある書き込みを頼んだという裏付けはとれなかったということだ。やらせ投稿の横行を防ぐには、口コミサイト側のチェック体制を強化するとともに、行政当局などが、厳しいガイドラインを示すこと、消費者側がやらせ投稿を見抜く目を養うことなどが肝要だろう。