メディア・リサーチ

メディアとコンテンツをめぐる雑感と考察

2014年10月

 iPadに待望のofficeソフトがインストールできるようになる。これで、iPadでもWord、Excel、Powerpointが自由に使えるようになり、iPadの利便性が飛躍的に高まるだろう。10月16日にも予想される次期iPadの発表が待たれる。

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 スマホの各種アプリの中で、天気情報や交通情報と並んで利用頻度の高い情報サービスとして、「ニュースアプリ」がある。朝日新聞、日経新聞などの伝統的マスメディアやヤフーニュースに加えて、幅広いニュースソースから分野ごとの最新ニュースを配信するアプリが次々と登場している。そのなかでも注目株は、「スマートニュース」と「グノシー」だろう。10月4日付「朝日新聞」は、つぎのように伝えている。

  スマホでざっとニュースを読む習慣は、まだ始まって日が浅い。初期段階でいかに利用者をつかむかが勝負の分かれ目とみて、日本発の主要アプリは、利用者拡大に力を入れる。
 スマートニュースは8月にグリーなどから36億円を集め、テレビCMなどに宣伝費を投じている。収入は今もゼロのままだが、12月には広告事業に乗り出す。記事の間にはさむ広告枠を売る。「早い時期に利益を出せる自信がある」(藤村厚夫執行役員)という。
 視線の先にあるのはライバルのグノシー(東京)だ。
 スマートニュースがこの1日に500万ダウンロードの達成を発表すると、翌日にはグノシーも600万を突破したと明かした。グノシーは、今春にKDDIなどから資金調達し、米英豪とカナダに進出。広告事業も昨年11月から始めるなど業界をリードしている。
 グノシーはフェイスブックなど交流サイトでの利用者の言動から興味の対象を分析し、表示する記事を選ぶ。その仕組みを応用し、興味に合わせた広告枠もつくった。売り上げは月2億円を超えている模様だ。

 実際にiPhoneに両アプリをインストールして、試用してみた。外見や情報源は似ているが、使いやすさなどでは、「スマートニュース」の方が勝っているように思える。日米版に切り替えられるのもありがたい。evernoteとの相性もいい。
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 iPhoneは画面が小さく、キーボードの入力も面倒だ。頻繁に使う単語やフレーズは、単語登録しておきたい。その一般的な方法は、「設定」→「一般」→「キーボード」→「ユーザ辞書」として、+マークを押すことによって、単語登録ができる。

 最近リリースされたAtok for iOSの場合には、「ATOK」アプリを起動し、「ツール」→「単語一覧」→+マークを押して新規登録することになる。これまでよりも短いステップで単語登録することができる。


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 iPhone5で、どのアプリがどのくらい電池を食っているだろうか?iPhoneは、1日で電池を使い切ってしまうので、節約のためにも、この点を調べてみた。「設定」→「一般」→「使用状況」→「バッテリーの使用状況」でチェックしてみたところ、次のようになった。

 もっともバッテリーを食っているアプリは、動画のHulu。次は、リモート視聴アプリのML Player DTVだ。この2つだけで、全体の5割をこえている。やはり、「動画」というコンテンツは、情報量が多いために、電力消費量が桁外れに大きいことがわかった。今後、スマホで動画コンテンツが頻繁に使用できるようになるにつれて、バッテリー容量の大きさが重要なポイントになってくるのではないだろうか?

 詳しい情報は、次のサイトが参考になる。

iPhone6 などiOS 8のスマホで電池を長持ちさせる、6つのコツ

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 私の担当する講義「メディアコミュニケーション学概論」では、今週から5回連続で「インターネットの歴史」を取り上げることにしている。その中の1回を「デジタルディバイド」に当てることにしている。言い換えれば、「デジタルディバイド」は、インターネット発展史の一コマになったということでもある。これまでのインターネット史は、「黎明期」(ARPAネットの誕生まで)、「成長期」(TCP/IPの採用とグローバルメディアへの成長、メール、USENET)、「マルチメディア化」(WWW、ウェブの誕生)、「急成長期」(デジタルディバイドの発生、携帯インターネット)、「WEB2.0の時代」(Google、CGM)、「ソーシャルメディアの登場」(Facebook、twitter、LINEなど)の6期に分けることができるだろう。デジタルディバイドの問題が取り上げられ、大きな政策上のイシューになったのは、インターネットが急成長期(一般家庭への普及期)に入った1994年から2000年にかけてのことである。

 かつて、テレビが発展途上国ではまだ十分に発展していなかった頃、「知識ギャップ仮説」が脚光を浴びたことがあった。「マスメディアが社会に普及するとき、学歴や所得などの社会経済的地位が高い人ほど、マスメディアを通じて多くの知識を得ることができる。その結果、マスメディアの導入によって、学歴所得の高い人と、低い人との間で、知識のギャップが拡大する」というのが、この仮説の要旨である。しかし、現在では、テレビは世界中に普及し、貧困家庭でもテレビの1台は所有することになり、この仮説は終焉しつつある。それに代わって、1990年代に登場したのが、「デジタルディバイド」(Digital Divide)という概念であった。

 そのきっかけとなったのは、アメリカのクリントン民主党政権が打ち出した「NII(全米国家情報基盤=情報スーパーハイウェイ)構想」である。この構想を唱えたのは、副大統領のアル・ゴアだった。これを受けて、政策立案の基礎資料を得るために、NTIA(商務省国家電気通信情報管理局)が、インターネットの利用実態に関する全国世帯調査を実施し、1994年11月に最初の報告書を発表した。

  「デジタルディバイド」という言葉が人口に膾炙するようになったのは、1999年7月に
アメリカ商務省が”Falling Through the Net: Defining the Digital Divide”という報告書を発表したのがきっかけだった。この報告書では、とくに、黒人やヒスパニックなどの人種的マイノリティ、低所得層、低学歴層、農村地域や都市中心部居住者が、インターネットなどの情報資源へのアクセスから疎外されている、と指摘し、これが世界的な反響を呼ぶことになったのである。

 2000年夏に日本で開催された「九州・沖縄サミット」では、 「デジタルデバイド」が地球規模の経済格差を引き起こしている重大な問題として、主要議題として取り上げられた。また、OECDの報告書(2001)でも、デジタルデバイドを「テレビ、電話、インターネットなどのITにアクセスする機会における、社会経済的レベルでの個人、世帯、企業、地域間の格差(gap)」と捉え、とくに「所得」と「教育」が格差を規定する重要な要因だと指摘した。

 実際、1999年から2001年頃は、インターネットの普及率が急速に高まっていった時期であるが、同時に、インターネットの利用にかかるコストがまだ高く、インターネット利用のハードルも比較的高い時期であり、低所得層、高齢層、低学歴層、マイノリティ層のネット利用率が低いという「デジタルディバイド」が調査データでも明確にみられた。私が参加していた「ワールドインターネットプロジェクト」(WIP)でも、こうしたデジタルディバイドが顕著にみられた。

 その後、とくに先進諸国では、デジタルディバイドの縮小という傾向がみられるようになり、アメリカでもブッシュ政権の誕生とともに、「デジタルインクルージョン」というように、デジタルディバイドが解消に向かっているかのような言説が目につくようになった。2004年以降は、Web2.0という新たなバズワードが登場し、CGMなど消費者参加型のメディア、ブログやSNSなどユーザーフレンドリーなネットサービスの登場、ネット料金やPCの低廉化などもあり、デジタルディバイドの問題は、正面切って論じられることがあまりなくなり、現在に至っている。情報通信白書でも、「デジタルディバイドの解消」を大きく取り上げたのは、平成23年版が最後である。

 しかし、新たに「ブロードバンドディバイド」「ケータイディバイド」などの言葉もあらわれるなど、インターネットのユーザー間での格差は依然として指摘されているのが現状である。また、最新の情報通信白書(平成26年版)などをみても、60歳以上の高齢者層や年収200万円未満の低所得層では、インターネット利用率は依然として低い水準にとどまっており、デジタルディバイドが解消されたとはいいがたい。

 生まれたときからインターネットが身近にあり、ネットとともに育った「デジタルネイティブ」においてさえ、インターネットを使いこなしている層と十分には使いこなしてはいない層の間の格差が存在するという実証研究もある("Digital Na(t)ives? Variation in Internet Skills and Uses among Members of the "Net Generation" by Eszter Hargittai )。

 したがって、デジタルディバイドは、どのような社会階層の間にも依然として存在し、これを解消するための努力は引き続き行われなければならないだろう。 

  
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 仕事の必要上、文具やプリンタインクなど消耗品を買う機会は多いが、お店まで出向くのはけっこう面倒なものである。そこで同僚に、いったいふだんどこで買っているの?と聞いたところ、耳寄りな情報を得ることができた。「アスクル」というネット通販で買うのだとか。本大学も法人契約をしているので、ネットで注文すれば、月末にまとめて請求書と納品書を送ってくれるので便利だ、というのだ。

 さっそくアスクルのサイトにアクセスし、登録の手続きを行った。なるほど、確かに便利だ。とりあえず、ボールペン、オフィス用紙、プリンタインク、セロテープなどを注文したところ、翌日には研究事務室まで届いた。ハヤ!

 ちなみに、「アスクル」という名前は、「明日来る」に引っかけてネーミングされたそうな。消耗品、オフィス備品などに関しては、アマゾンよりもはるかに品揃えは豊富だ。なにしろ、送られてきたカタログは、1280ページという膨大なものだ。これで、消耗品を買う手間は大幅に縮減することになるだろう。 
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 今使っているiPad miniは、3年前に買ったもので、画面が暗く、解像度も悪いので、最新型に換えようかと思っていたが、ネットで調べてみると、10月21日前後に新型のiPadが発売されるという噂が流れているようだ。念のため、購入をしばらく待ってみようかと思っている。

 上にあげたのは、たんなる「うわさ」だが、半ば意図的な悪意を持って流される「デマ」もある。先週の御嶽山噴火災害をめぐる「デマ」がそれだ。今日の大学院ゼミで、うわさ研究が専門の院生が教えてくれたのだが、つい3日ほど前、NHKの「ニュースウォッチ9」で、麻生太郎財務大臣がスタジオ出演した ときに、麻生氏の発言が不謹慎だというデマがtwitterやブログなどを通じて広がっているということだ。デマの内容は、麻生氏が噴火で亡くなった方に対し、「激励申し上げる」と発言したというものだ。動画サイトなどでチェックしてみるとわかるが、麻生氏は「亡くなった方にお悔やみを申し上げる」と言っているわけで、明らかにデマといえる。こういうときは、情報源であるNHKが公式のtwitterアカウントで「打ち消し情報」を出すのがいちばんいいと思うのだが、いかがだろうか?
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  私の本務校では、データべースの外部接続サービスが他の大学に比べて立ち遅れているが、今年の4月から、朝日新聞の「聞蔵」(記事データベース)と「朝日新聞デジタル」の外部接続トライアルを実施している。学生、教職員であれば、IDとPasswordを使って、これらのデータベース、電子新聞に無料でアクセスできるのだ。これは情報収集に非常に便利な機能だ。

 「聞蔵」と「朝日新聞デジタル」を併用すると、非常に効率的に最新の情報収集、蓄積を行うことができる。すでに利用されている方も多いと思うので、ここでは、Evernoteと連携した私の情報収集術をご紹介することにしたい。

  「聞蔵」は朝日新聞の提供する記事データベースだ。キーワードを使って、1985年以降、最新の記事(朝刊だと午前5時前後)を検索し、本文と紙面イメージを表示させることができる。一方、「朝日新聞デジタル」は、当日の朝刊をすべてデジタル版で読むことができる。Evernoteを使って情報を収集する場合には、この2つをうまく使い分けることが重要だ。

 私の場合、午前6時に起きてからすぐにPC経由でアクセスし、1時間ほどかけて、前日の最新記事を閲読するのを習慣にしている。 twitterを見るよりも、はるかに濃密な情報を得ることができるし、自分の気に入った情報だけを精選して読むことができるのが最大のメリットだ。もちろん、リアルタイムの最新情報は、テレビやtwitterには劣ると思うが、あさイチで1時間ほどかけて収集する情報は、やはりおいしいネタだといえる。

 まずは、「朝日新聞デジタル」を開いて、「WEB版」で1面から順番に、見出しをざっと拾いながら、興味深そうな記事のリンクをクリックして、本文を読む。保存しておきたい記事であれば、記事全体を選択し、コピーする。あらかじめ開いておいたEvernoteで新規ノート画面にこの記事をペーストする。これで、記事も写真、図表も一発でコピーすることができる。見出しを含めてコピーすると、自動的にEvernoteには見出しがタイトルとして付加されるので、あとで検索するときに便利だ。Evernoteの活用で大事なのは、ノートのタイトルをわかりやすくつけておくということだ。この手間が省けるのはありがたい。また、新聞記事で大切な情報として、日付がある。何年何月何日の記事かというのは、あとで調べるときにも、重要な手がかりになるのだ。「朝日新聞デジタル」では、コピーするときに日付情報も含まれるので便利だ。この点は、後述する聞蔵との違いだ。

 次に、クリップした記事と関連のある記事をさらに過去にさかのぼって検索するには、「聞蔵」を使うのが最適だ。キーワードと検索期間を指定すれば、目的の記事がリストアップされるので、必要とあれば、これもEvernoteにコピーする。ただし、聞蔵の場合、記事をWeb Cripperで保存することができないので、やはりコピーしたい部分を選択し、コピーペーストの機能を使って、evernoteの新規ページに保存することになる(※)。ただし、一番重要な年月日の情報を本文と一緒にコピーすると、Everntoeのタイトルないが日付のみになってしまうので、日付、・紙面情報は別途コピーして、本文の頭に貼り付けるという二度手間になる。慣れればたいしたことはないかもしれない。

※ この点、「朝日新聞デジタル」の記事をクリップするには、ブラウザアドインのWeb Clipperが使えるので便利だ。写真や図表も取り込めるし、記事本文だけを選択することもできる。ただし、「朝日新聞デジタル」では、紙面情報が記載されていないので、学術的な観点からは若干問題がある。

 現在のところ、本学では朝日新聞のトライアル版しか提供されていないが、来年度には、他の新聞、データベースも外部接続が可能になるとのことなので、さらに情報収集の幅が広がり、充実したデータベースがEvernote上で構築されることになると期待される。私のような健忘症の人間によっては、ありがたいかぎりだ。学生にも、折に触れて利用を薦めたいと思っている。

 なお、evernoteに保存する場所については、私の場合、年月別のノートブックとテーマ別のノートブックを階層的に作成している(スタック→ノートブック→ノート)。その日のもっとも重要と思われるニュース記事は、「年月別」(例:2014年10月)のノートブックに保存し、その他の興味を引く記事は、テーマ別(例:スマートフォン、御嶽山噴火など)に保存している。あとで検索するのに便利だからだ。evernoteに取り込むことのもう一つのメリットは、テキストを自由に編集できることと、ハイパーリンクをそのまま使えることだ。OneNoteだと、印刷イメージでしか取り込めないため、取り込んだ文書の編集やリンクの活用ができなくなるという欠陥がある。


asahi  
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 昨日、Adobe Acrobat XI (学生、教職員版 ダウンロード)を購入し、さっそくパソコンにインストールしてみた。この最新版は、編集機能、ファイル変換機能が以前の版よりも大幅に改善されている。たとえば、紙で配布されたフォームをドキュメントスキャナでPCに取り込み、Acrobatで字を書きこんでPDF文書やワード文書として出力するということが簡単に行えるようになった。Acrobat 9以前のバージョンでは、テキストの入力が不便だったが、最新バージョンでは、ワード文書のように手軽に、かつ適格にフォーム入力ができるようになった。紙の申請書類などに活字を書き込む場合には、とくに大きな力を発揮するだろう。ペーパーレス化にも大きく貢献してくれるだろう。

 
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 インターネットの歴史を回顧すると、その時代、その時代の「キーワード」があり、それがインターネット発展の諸段階を象徴していたように思われる。

 インターネットの黎明期を象徴するキーワードは、「ARPAネット」だろう(これについては、前ブログで取り上げた。

 これが、NSFネットに地位を譲り、「インターネットの成長期」に入る。これはアメリカ国内のインターネットが欧州や日本のネットとつながり、グローバルなネットワークへと発展した時期である。この時期のキーワードは、「TCP/IP」だろうか。それとも、USENETだろうか。インターネットのサービスが、データ通信やメールから、USENETのようなコミュニティサービスへと発展した点でも画期的だった。「コミュニケーションのメディア」としてのインターネットが明確になった時期でもある。

 第三期は、「WWW」の時代だ。これは、1989年のCERNにおけるWWWの開発、そして1993年から1995年までの「ウェブブラウザ」開発の時期だ。キーワードはもちろん「ウェブ」だ。そして、インターネットが「マルチメディア」へと発展した時期でもある。すでに1980年代末からCD-ROMなどを用いて誕生したマルチメディアが、1990年代前半には最先端のメディアを象徴するキーワードとなった。そして、ウェブブラウザの開発と普及によ って、マルチメディアの代表選手となって、バトンタッチしたのであった。

 それとともに、1995年前後からアメリカで唱えられたのは、「デジタルディバイド」というキーワードである。日本でも、情報通信学会などで1999年頃からデジタルディバイドのシンポジウムが開催されたり、2000年には「デジタルデバイド」が地球規模のも経済格差を引き起こしている重大な問題として、先進国サミットの主要議題として取り上げられりした。この時期は、「インターネットの急成長期」とも呼ぶことができるだろうか。

 2000年代半ばに入ると、新たに「Web2.0」というキーワードが登場し、インターネット界で一世を風靡することになる。これは、2004年10月:アメリカの出版社オライリーメディア社の CEOであるティム・オライリー氏がサンフランシスコで 「Web2.0カンファレンス」という会議を開催 したことが、直接の契機となっている。

 それから数年後、FacebookやtwitterなどのSNSが登場し、急速に普及するようになるとともに、Social Networkingあるいは「ソーシャルメディア」というキーワードが登場するようになった。これは現在に至るまで続く、インターネットの成熟期を象徴することばといえよう。

 最近はやったインターネット関連のキーワードは、「デジタルネイティブ」だろうか。これは、生まれながらに、デジタルメディアやITに親しんでいる若者たちにことをさしている。それ以外のインターネットユーザは「デジタルイミグラント」と呼んで区別されている。

 このように、「デジタルディバイド」「Web2.0」「ソーシャルメディア」などは、インターネットの発展史の中の一コマとなったわけだが、いずれも、現在消滅したわけではなく、依然として存続していることを銘記しておきたい。たとえば、「デジタルディバイド」というテーマは、平成23年版情報通信白書までは、大きなテーマとして取り上げられていたが、それ以降は取り上げられてはいないようだ。しかし60歳以上の高齢者や年収200万円未満の低所得層にはインターネットは十分にはいきわたっていないのが現状(平成26年時点)だ。 デジタルネイティブの中にさえ、ITを十分に使いこなせない層がいることを指摘する研究者もいる。Web2.0という言葉も、いまや死語に近くなっているが、その本質は現在もなお不変である。

 さて、ソーシャルメディア、デジタルネイティブにつづくインターネット世界の次なるキーワードは何だろうか?クラウド、スマート化、コモディティ化、そして。。。?まだ誰にも分らない新時代のキーワードを待ち望んでいるのは私だけだろうか?

  




 
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