メディア・リサーチ

メディアとコンテンツをめぐる雑感と考察

カテゴリ: インターネット

 キンバリー・ヤング博士が考案した「ネット依存度」尺度をもとにして作られたIAT尺度を若干修正し、20項目のリッカート尺度(5段階)をつくり、大学生196名を対象に、簡単なアンケートを実施しました。次のグラフは、その単純集計結果です(「いつもある」「よくある」「ときどきある」の%が比較的高い7項目)。いまどきの大学生は、けっこうネットにはまっているようですね。私自身もネット依存度が高いので、人のことをとやかくいえませんが、心配するような数値ではないようです。ネット依存度のグラフ

 「ネット依存症」という言葉があります。1日中ネットにのめり込んで、病理的な症状を示す人のことをいうようです。この言葉をつくったのは、アメリカのキンバリー・ヤング博士です。1999年の調査では、全体の6%がネット依存症を示したとのことです。

 依存症の程度をはかる、インターネット依存度尺度は、次の20項目からなっています(IATによる)。
 
1.気がつくと、思っていたより長い時間ネットをしていることがある
2.ネットを長く利用していたために、家庭での役割や家事をおろそかにすることがある
3.家族や友達と過ごすよりも、ネットを利用したいと思うことがある
4.ネットで新しく知り合いを作ることがある
5.周りの人から、ネットを利用する時間や回数について文句を言われたことがある
6.ネットをしている時間が長くて、学校の成績が下がっている
7.ネットが原因で、勉強の能率に悪影響が出る
8.他にやらなければならないことがあっても、まず先にメールをチェックすることがある
9.人にネットで何をしているのか聞かれたとき、いいわけをしたり、隠そうとしたりすることがある
10.日々の生活の問題から気をそらすために、ネットで時間を過ごすことがある
11.気がつけば、また次のネット利用を楽しみにしていることがある
12.ネットのない生活は、退屈でむなしく、わびしいだろうと不安に思うことがある
13.ネットをしている最中に誰かに邪魔をされると、いらいらしたり、怒ったり、言い返したりすることがある
14.夜遅くまでネットをすることが原因で、睡眠時間が短くなっている
15.ネットをしていないときでも、ネットのことを考えてぼんやりしたり、ネットをしているところを空想したりすることがある
16.ネットをしているとき「あと数分だけ」と自分で言い訳していることがある
17.ネットをする時間や頻度を減らそうとしても、できないことがある
18.ネットをしている時間や回数を、人に隠そうとすることがある
19.誰かと外出するより、ネットを利用することを選ぶことがある
20.ネットをしている時は何ともないが、ネットをしていないときはイライラしたり、憂鬱な気持ちになったりする
  それぞれ、0=あてはまらない~5=あてはまるの6点リッカート尺度になっていて、合計得点が70点以上の人は、依存度が高いと判定されます。私など、このテストを受ければ、「ネット依存度が高い」と判定されることは間違いないでしょう。

 2014年に大学の授業で実施したアンケートでも、かなりの学生が高いネット依存度を示していました(次の図)

 


















 しかし、このテストには問題があります。たとえ、高得点を得ても、病理的症状がないというケースもあるからです。私などは、むしろ、ネットのおかげで、脳内刺激が活発化され、ボケ防止に役だっています。

 問題が起きるとすれば、次のようなケースでしょう(『朝日新聞』2016年6月5日)
 
 国立病院機構久里浜医療センター(神奈川県横須賀市)は、2011年にネット依存治療研究部門をつくった。患者の約8割が子どもだが、30~40代を中心に大人も通ってくる。

 樋口進院長は「ネットの使いすぎで生活に明らかな支障が出ていれば、治療の対象です」と話す。相談は、オンラインゲームや掲示板への書き込み、SNSがやめられないといった内容が多く、「夫が一日中スマホを触っている。離婚したい」などと訴える女性もいた。 樋口院長は「パソコンに比べスマホは常に携帯している人が多く、治療が非常にやっかいだ」と指摘する。

 デジタルネイティブ世代の若者は、多かれ少なかれ、ネット依存の傾向にあるのではないでしょうか。むしろ、問題で危険なのは、歩きスマホとか、SNSでのプライバシー過剰露出などではないかと思います。
 

 大教室を使った今日の授業は、「テレビの登場と普及」がテーマ。1958年、テレビ普及の初期、テレビは高値の花で、普及率は10%程度でした。多くの人々は、街頭テレビをみるか、近所の裕福な家庭に集まって一緒に見るといった風景がありました。映画『Always三丁目の夕日』では、そんな情景がユーモアたっぷりに描かれています。例年、このテーマのときには、DVDで、「テレビがやってきた」という名シーンを上映していましたが、今年は、ネット動画配信を使って、その場面を上映しようと思い、ネットにつないだところ、画面がフリーズ。失敗に終わりました。いまだ、大学のネット環境は、ネット動画上映には対応できていないようで、残念な結果に終わりました。

P.S. 再挑戦!

 この失敗にもめげず、続くゼミの時間(小教室)、もう一度ネットにつないでみたところ、今度はうまくスクリーン上で問題なく上映することができました。やれやれ、これで一安心!

 

 自宅のインターネット回線を、A社からN社に切り替えた。キャンペーンがあったのが主要な理由だ。しかし、スピードを計測したところ、両者の間にはほとんど差はなかった。あとは月々の利用料金がどのくらい安くなるかというところが気がかり。

 しかし、気のせいだろうか。ネットの接続速度が向上したように感じる。モデムはN社の方がコンパクトで場所をとらない。その他はどっちもどっちという感じだ。いずれにしても、わがマンションはVDSLしか使えないので、1ギガといった超速インターネットの恩恵に預かれないのが残念なところ。

 私の担当する講義「メディアコミュニケーション学概論」では、今週から5回連続で「インターネットの歴史」を取り上げることにしている。その中の1回を「デジタルディバイド」に当てることにしている。言い換えれば、「デジタルディバイド」は、インターネット発展史の一コマになったということでもある。これまでのインターネット史は、「黎明期」(ARPAネットの誕生まで)、「成長期」(TCP/IPの採用とグローバルメディアへの成長、メール、USENET)、「マルチメディア化」(WWW、ウェブの誕生)、「急成長期」(デジタルディバイドの発生、携帯インターネット)、「WEB2.0の時代」(Google、CGM)、「ソーシャルメディアの登場」(Facebook、twitter、LINEなど)の6期に分けることができるだろう。デジタルディバイドの問題が取り上げられ、大きな政策上のイシューになったのは、インターネットが急成長期(一般家庭への普及期)に入った1994年から2000年にかけてのことである。

 かつて、テレビが発展途上国ではまだ十分に発展していなかった頃、「知識ギャップ仮説」が脚光を浴びたことがあった。「マスメディアが社会に普及するとき、学歴や所得などの社会経済的地位が高い人ほど、マスメディアを通じて多くの知識を得ることができる。その結果、マスメディアの導入によって、学歴所得の高い人と、低い人との間で、知識のギャップが拡大する」というのが、この仮説の要旨である。しかし、現在では、テレビは世界中に普及し、貧困家庭でもテレビの1台は所有することになり、この仮説は終焉しつつある。それに代わって、1990年代に登場したのが、「デジタルディバイド」(Digital Divide)という概念であった。

 そのきっかけとなったのは、アメリカのクリントン民主党政権が打ち出した「NII(全米国家情報基盤=情報スーパーハイウェイ)構想」である。この構想を唱えたのは、副大統領のアル・ゴアだった。これを受けて、政策立案の基礎資料を得るために、NTIA(商務省国家電気通信情報管理局)が、インターネットの利用実態に関する全国世帯調査を実施し、1994年11月に最初の報告書を発表した。

  「デジタルディバイド」という言葉が人口に膾炙するようになったのは、1999年7月に
アメリカ商務省が”Falling Through the Net: Defining the Digital Divide”という報告書を発表したのがきっかけだった。この報告書では、とくに、黒人やヒスパニックなどの人種的マイノリティ、低所得層、低学歴層、農村地域や都市中心部居住者が、インターネットなどの情報資源へのアクセスから疎外されている、と指摘し、これが世界的な反響を呼ぶことになったのである。

 2000年夏に日本で開催された「九州・沖縄サミット」では、 「デジタルデバイド」が地球規模の経済格差を引き起こしている重大な問題として、主要議題として取り上げられた。また、OECDの報告書(2001)でも、デジタルデバイドを「テレビ、電話、インターネットなどのITにアクセスする機会における、社会経済的レベルでの個人、世帯、企業、地域間の格差(gap)」と捉え、とくに「所得」と「教育」が格差を規定する重要な要因だと指摘した。

 実際、1999年から2001年頃は、インターネットの普及率が急速に高まっていった時期であるが、同時に、インターネットの利用にかかるコストがまだ高く、インターネット利用のハードルも比較的高い時期であり、低所得層、高齢層、低学歴層、マイノリティ層のネット利用率が低いという「デジタルディバイド」が調査データでも明確にみられた。私が参加していた「ワールドインターネットプロジェクト」(WIP)でも、こうしたデジタルディバイドが顕著にみられた。

 その後、とくに先進諸国では、デジタルディバイドの縮小という傾向がみられるようになり、アメリカでもブッシュ政権の誕生とともに、「デジタルインクルージョン」というように、デジタルディバイドが解消に向かっているかのような言説が目につくようになった。2004年以降は、Web2.0という新たなバズワードが登場し、CGMなど消費者参加型のメディア、ブログやSNSなどユーザーフレンドリーなネットサービスの登場、ネット料金やPCの低廉化などもあり、デジタルディバイドの問題は、正面切って論じられることがあまりなくなり、現在に至っている。情報通信白書でも、「デジタルディバイドの解消」を大きく取り上げたのは、平成23年版が最後である。

 しかし、新たに「ブロードバンドディバイド」「ケータイディバイド」などの言葉もあらわれるなど、インターネットのユーザー間での格差は依然として指摘されているのが現状である。また、最新の情報通信白書(平成26年版)などをみても、60歳以上の高齢者層や年収200万円未満の低所得層では、インターネット利用率は依然として低い水準にとどまっており、デジタルディバイドが解消されたとはいいがたい。

 生まれたときからインターネットが身近にあり、ネットとともに育った「デジタルネイティブ」においてさえ、インターネットを使いこなしている層と十分には使いこなしてはいない層の間の格差が存在するという実証研究もある("Digital Na(t)ives? Variation in Internet Skills and Uses among Members of the "Net Generation" by Eszter Hargittai )。

 したがって、デジタルディバイドは、どのような社会階層の間にも依然として存在し、これを解消するための努力は引き続き行われなければならないだろう。 

  

 インターネットの歴史を回顧すると、その時代、その時代の「キーワード」があり、それがインターネット発展の諸段階を象徴していたように思われる。

 インターネットの黎明期を象徴するキーワードは、「ARPAネット」だろう(これについては、前ブログで取り上げた。

 これが、NSFネットに地位を譲り、「インターネットの成長期」に入る。これはアメリカ国内のインターネットが欧州や日本のネットとつながり、グローバルなネットワークへと発展した時期である。この時期のキーワードは、「TCP/IP」だろうか。それとも、USENETだろうか。インターネットのサービスが、データ通信やメールから、USENETのようなコミュニティサービスへと発展した点でも画期的だった。「コミュニケーションのメディア」としてのインターネットが明確になった時期でもある。

 第三期は、「WWW」の時代だ。これは、1989年のCERNにおけるWWWの開発、そして1993年から1995年までの「ウェブブラウザ」開発の時期だ。キーワードはもちろん「ウェブ」だ。そして、インターネットが「マルチメディア」へと発展した時期でもある。すでに1980年代末からCD-ROMなどを用いて誕生したマルチメディアが、1990年代前半には最先端のメディアを象徴するキーワードとなった。そして、ウェブブラウザの開発と普及によ って、マルチメディアの代表選手となって、バトンタッチしたのであった。

 それとともに、1995年前後からアメリカで唱えられたのは、「デジタルディバイド」というキーワードである。日本でも、情報通信学会などで1999年頃からデジタルディバイドのシンポジウムが開催されたり、2000年には「デジタルデバイド」が地球規模のも経済格差を引き起こしている重大な問題として、先進国サミットの主要議題として取り上げられりした。この時期は、「インターネットの急成長期」とも呼ぶことができるだろうか。

 2000年代半ばに入ると、新たに「Web2.0」というキーワードが登場し、インターネット界で一世を風靡することになる。これは、2004年10月:アメリカの出版社オライリーメディア社の CEOであるティム・オライリー氏がサンフランシスコで 「Web2.0カンファレンス」という会議を開催 したことが、直接の契機となっている。

 それから数年後、FacebookやtwitterなどのSNSが登場し、急速に普及するようになるとともに、Social Networkingあるいは「ソーシャルメディア」というキーワードが登場するようになった。これは現在に至るまで続く、インターネットの成熟期を象徴することばといえよう。

 最近はやったインターネット関連のキーワードは、「デジタルネイティブ」だろうか。これは、生まれながらに、デジタルメディアやITに親しんでいる若者たちにことをさしている。それ以外のインターネットユーザは「デジタルイミグラント」と呼んで区別されている。

 このように、「デジタルディバイド」「Web2.0」「ソーシャルメディア」などは、インターネットの発展史の中の一コマとなったわけだが、いずれも、現在消滅したわけではなく、依然として存続していることを銘記しておきたい。たとえば、「デジタルディバイド」というテーマは、平成23年版情報通信白書までは、大きなテーマとして取り上げられていたが、それ以降は取り上げられてはいないようだ。しかし60歳以上の高齢者や年収200万円未満の低所得層にはインターネットは十分にはいきわたっていないのが現状(平成26年時点)だ。 デジタルネイティブの中にさえ、ITを十分に使いこなせない層がいることを指摘する研究者もいる。Web2.0という言葉も、いまや死語に近くなっているが、その本質は現在もなお不変である。

 さて、ソーシャルメディア、デジタルネイティブにつづくインターネット世界の次なるキーワードは何だろうか?クラウド、スマート化、コモディティ化、そして。。。?まだ誰にも分らない新時代のキーワードを待ち望んでいるのは私だけだろうか?

  




 

 今週の講義では、インターネットの歴史を概説することになっている。その際に悩むのは、はたしてインターネットは米ソの冷戦をきっかけとして開発されたのかどうか、という点だ。

 Neil Randall著『インターネットヒストリー』の第1章は、次のような文章から始まっている。

 1960年代、米国は ソビエトからの核攻撃を恐れ、対策を練っていた。そして、少なくともやっておく価値があると判断したのが、軍内部のコミュニケーションシステムを壊滅から守ることだった。
 解決策として、コミュニケーションを中央コンピュータシステムで集中管理することをやめた。集中管理を行うマシンさえ存在しなければ、このマシンが爆撃で吹き飛ばされることを心配しなくていい。
(中略)
 そこで登場してきたのが、パケット交換方式と呼ばれる技術である。この名付け親はドナルド・ディビスだが、基本原理は1960年代にポール・バランが発表した論文から誕生した。 
  これだと、「インターネット誕生の背景には、米ソの冷戦があった」という説がもっともらしく聞こえる。確かに、インターネットの誕生を支えた基本的技術の一つに、ポール・バランの提案した「パケット交換技術」「分散処理技術」があったわけだから、この説は必ずしも間違っているとは言えない。

 しかし、インターネットの原型ともいわれるARPANETそのものは、軍事目的のために開発されたわけではなかった。この点に関して、喜多千草氏(科学技術史)は、『インターネットの思想史』の中で、次のように説明している。

 「インターネットは国防総省の分散型コンピュータネットワークARPAネットから育ってきたものであり、もともと核攻撃による中央情報施設壊滅を避けるために構想された」という俗説がまことしやかに流布している。実はこの説は、ARPAネットと空軍に提出されて棚上げされた別のネットワーク構想との半ば意図的な混同から生まれた。インターネットの普及が加速し始めた1994年、7月25日号の雑誌タイムが早くもこの説を紹介した。
  喜多氏によれば、こうした俗説が誕生したのには、二つの経路があったという。「ひとつには、バランのネットワーク計画がそのままARPAネット計画の端緒になったと、開発の経緯を事実誤認した場合。もうひとつは、通信方式の技術的特徴の同一性をもって、同じ方式を採用したARPAネットも核攻撃を避けるという目的があったために分散型のネットワークになったに違いないと拡大解釈した場合である」。

 それでは、ARPAネットにはどのような開発思想があったのか?喜多氏は、国防総省の高等研究プロジェクト局(ARPA)の三人の情報処理技術部(IPTO)長(リックライダー、サザランド、テイラー)に焦点を当て、それぞれのネットワーク開発構想を詳しく検討している。その結果、リックライダーからテイラーへと引き継がれたネットワーク構想は、「コミュニケーションのメディアとしてのコンピュータネットワーク」という開発思想を基盤としたものであったことが明らかにされている。つまり、ARPAネットの開発思想は、決して軍事的なリスク回避といったものではなかったというのである。

 ただし、ARPAという組織そのものは、1957年の「スプートニクショック」とソ連の軍事的優勢に対抗して誕生したものであることは事実である。また、ポール・バランらの提案したパケット交換方式が、のちにARPAネットに採用されたことも事実である。ARPAネットと、その後のインターネット技術確立への道程には、実に多くの研究者や研究推進者たちの努力があったことは銘記すべきだろう。


参考文献:
喜多千草著(2003)『インターネットの思想史』(青土社)
ニール・ランダル著『インターネットヒストリー』(オライリー)


 
  

 iPhone5で、WiMaxの接続スピードを測定したところ、次のような結果となった(自宅の屋内)。

  期待したほどのスピードではないが、動画をスムーズに視聴するには十分な値といえよう。












  次に、au ひかりの回線に切り替えて、スピードを測定したところ、左のような測度になった。やはり、光回線のスピードは圧倒的に速い。とくに、 アップロードのスピードが桁違いに速いことがわかる。






  大学の研究室の学内LANでは、さすがに速く、上りで42.83Mbpsという高速だ。

 最近は、家庭用ひかり回線の普及が進み、飽和状態になっているのだろうか、代理店業者からの勧誘競争が激化しているようだ。私の住むマンションには、NTT、auひかりの回線設備が入っており、どちらの業者のサービスも受けられる状況にある。そのせいか、後発のau関連業者からの勧誘がかなり強引な形で行われているように思われる。数か月前、我が家にもKDDIを名乗る業者が、NTTからauへの乗り換えを勧誘に来た。話を聞くと、これまでのNTTフレッツよりもかなりお得な月額料金になるというので、auに乗り換えることになった。結果をみると、月々の請求額は乗り換え前とほぼ同じか、やや高くなっていて何か損をしたような気持ちになった。あまつさえ、最近では、モデムのせいではないかもしれないが、しばしばネットがつながらなくなるというトラブルが発生し、NTTに戻そうかなとも感じていた。

 昨日から始めたWiMaxモバイルルータに付属して、「&WIMAX割」というキャンペーンのちらしが入っていたので、読んでみたところ、 光ライフ with フレッツに新規加入すると、WIMAXの月額料金が1年間無料になるとあった。単純に計算すると、税込で約48000円も節約になるという勘定だ。プロバイダに電話で問い合わせると、我が家の光回線は、このキャンペーンに当てはまり、かなりお安くなるとのこと。さっそく乗り換えの申込みをしたという次第である。「乗り換え」にはかなりの手間がかかるが、このプロバイダの話では、無料の出張機器設置サービスをしてくれるとのことで、ひと安心。

 乗り換えの経過は、逐次ご報告することにしたい。 続きを読む


 けさ、外出の直前に気づいたのだが、iPhoneの電池残量がわずか8%になっていることを発見。とりあえず電源ケーブルをつないで、約30分間充電したところ、30%にまで回復。でも、これでは外出中にバッテリー切れになることは必定。

 そこで登場したのが、昨日購入したばかりのWiMax2+モバイルルーターだ。このルーターは、通信機能に加えて、給電機能も備えている。給電に使う容量の上限を20% または50%に指定できるので、過充電によりルーターの電池がなくなる心配はない。外出した時点で、ルーターを専用USBケーブル(下の写真)でiPhoneに接続し、いざ出発。

 果たして、どのくらいのスピードでどのくらい充電ができるのか不安もあったが、 約1時間給電を続けた結果、85%にまで充電量を高めることができた。この間、電車の中でも、WiMaxの通信を続けることができた。最近は、とくに若者たちは、けっこう大きなスマホ充電器を持ち歩いているようだが、このWiMaxルーターは、サイズ的にも、スマホ充電器として十分使えることが確認できた。最近発売されたiPhone6では、充電能力が強化されたとの話も聞くが、このルーターがあれば、そういった心配もないので、精神衛生上もよろしい。




 電車の中では、WiMaxを使って、テレビ番組のリモート視聴をしていたのだが、時折画面がフリーズしたり、回線が切断されるなどのトラブルはあったものの、十分楽しむことができた。残念なのは、iPhoneアプリであるPanasonic Media Access が、USB-HDDに対応しておらず、機器本体の録画ビデオしか再生してくれないことだ。この点は、今後のアップデートでぜひ改善していただきたいところだ。

 けさ、NiftyからWiMax2+のモバイルルーターが届いたので、さっそく利用を開始した。クレードル付きなので、自宅内のLANもこれで構築できるかと思ったが、そうでもないらしい。
 下の写真に見る通り、電波状況は今一つという感じがする。戸外では受信感度は良好で、スピードのある通信サービスを享受できるが、コンクリート造りのビルに入ると、とたんに電波が繋がりにくくなるようだ。大学の研究室では、受信状況はあまりよくない。動画視聴中に画面がフリーズしたりするという現象が起きた。来週の授業で電波受信状況を確認することにしたい。
 ともあれ、月額4000円の料金を負担しないといけないので、スマホの料金プランを低額のものに変更して、なんとか元をとりたいと思っている。

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一時間くらい間をおいて、ふたたびルーターを設置しなおしたところ、屋内でもWiMax2+がつながるようになった。不安定ではあるが、コンクリートの建物内でも、窓に近いところであれば、WiMax2+の高速回線がつながることが確認でき、ほっとした。下の写真をごらんいただきたい。電波が3本立っていることが確認できるかと思う。ちなみに、ルーター設置場所は、東京23区内である。


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 なお、このモバイルルーターには、給電機能がついているので、専用のUSBケーブルを使って、スマホに充電することができる。これは、長期外出中には便利な機能だろう。(下図参照)

Evernote Camera Roll 20140925 165808.jpg


 

 アマゾンがこれほどまでに発展した背景には、創業者のジョフ・ベゾスの、起業家としての稀有な才能があったと思われる。最初に取り組んだウェブサービスが「書籍販売」だったのも、偶然ではなく、オンラインショップでもっとも成功する確率が高かったからだ。書店での成功を受けて、べゾスはさらに事業を発展させるために、アマゾンで取り扱う品目を次々に増やし、いまや生活用品のほとんどの種目をカバーするまでに広げ、いずれにおいても、ロングテール商品も扱う世界一のオンラインショップサイトにしたのである。アマゾンが世界中のユーザーから受け入れられた理由は、アマゾンの社是に象徴されている。その社是とは、「人々がオンラインで買いたいと思うモノがすべて見つけられる企業、顧客第一主義を世界で一番実現する企業になる」ということである。この社是を貫く限り、アマゾンは、さらに快進撃を続けることだろう。

参考文献:

リチャード・ブラント著『ワンクリック: ジェフ・ベゾス率いるAMAZONの隆盛』(井口耕二訳) 

 今朝の朝日新聞によると、今年の夏から、機内でのスマホやタブレットなどの電子機器の使用が常時認められるようになるという。また、飛行中のWi-Fiによる無線接続も可能になるという。これは、朗報だ。
 国土交通省は今夏をめどに、飛行機内でスマートフォンやタブレット端末などの電子機器を常時使えるよう規制を緩和する。これまでは離着陸時の使用を制限してきたが、乗客のニーズが高まる中、欧州と米国の航空当局が安全性を確認したことから、欧米にならって解禁する。  常時使用が認められるのは、機内モードに設定したスマートフォンやタブレット端末、携帯ゲーム機、デジタルカメラなど。従来は「発する電波が計器に悪影響を及ぼす恐れがある」として、慎重な操縦が求められる離着陸時は電源を切る必要があった。強い電波を発する通常モードでの使用や通話、携帯電話の通話は、安全性が確認できないため引き続き禁止する。
『朝日新聞』2014年4月7日朝刊より)

 こうした規制緩和の背景には、欧米諸国での安全性の確認、規制緩和があるとのこと、

VPNとは何か?

 最近では、大学の図書館で、多数のデータベースが利用できるようになっている。しかし、学外からこれらのデータベースにアクセスできる大学は、まだ限られているようだ。私の勤める大学でも、外部からのアクセスは、朝日新聞の聞蔵(1年間のトライアル)だけで、不便な状態を強いられている。

 学外から大学のデータベースにアクセスできるようにするには、VPN接続という仕組みを採用する必要がある。では、VPNとは何か?IT用語辞典によると、VPNとは、
通信事業者の公衆回線を経由して構築された仮想的な組織内ネットワーク。また、そのようなネットワークを構築できる通信サービス。企業内ネットワークの拠点間接続などに使われ、あたかも自社ネットワーク内部の通信のように遠隔地の拠点との通信が行える。

※VPNについての詳しい解説は、こちらのウェブサイトをご参照ください。

VPN’(ヴァーチャルプライベートネットワーク)


VPN接続による外部アクセスを導入している大学


 では、現状で、VPN接続によるデータベースの外部からのアクセスを提供している大学はどのくらいあるのだろうか?ネットで検索してみると、次のような大学が、VPN接続サービスを提供していることがわかった(順不同)。

・明治大学 
・ 立命館大学
・早稲田大学
・上智大学
・法政大学
・群馬大学
・同志社大学
・新潟大学
・京都大学
・専修大学
・佛教大学
・大東文化大学
・広島修道大学
・東京理科大学
・琉球大学
・神戸大学
・関西大学
・筑波大学
・山梨大学
・立命館大学
・京都大学
・東京電機大学
・東京大学
・岩手大学
・文教大学
・三重大学
・法政大学
・青山学院大学
・立教大学
・成城大学
・獨協大学
・多摩大学
・和光大学
・大阪市立大学
・ 創価大学
・高崎経済大学
・東京経済大学
・徳島大学
・東京工業大学
・東京工科大学
・鹿児島大学
・中央大学
・甲南大学
・電気通信大学
・東北大学
・九州産業大学
・明治学院大学
・奈良教育大学
・富山大学
・立教大学
・工学院大学
・名古屋大学
・横浜国立大学
・愛知学院大学
・慶応大学
・日本大学
・駒澤大学
(他多数)

 Google検索でわかった大学の一覧だが、他にもVPN接続で学外からのネットワーク接続を可能にしている大学は、多数あると思われる。 

VPN接続の具体的事例

 次に、VPN外部アクセスを利用している大学の代表例を紹介しておきたい。検索の最初に引っかかった明治大学では、次のように説明している。
VPN接続サービスを利用すると、 あなたのコンピュータが、自宅や海外など、 大学以外の場所からインターネットに接続している状態でも、 あたかも、大学内からMIND(明治大学ネットワーク)に 「直接」接続しているかのようにみなされます。 これにより、次のようなことが可能になります。
通常はインターネットからのアクセスができない、MINDアクセスレベル1や2のコンピュータへのアクセス学内ネットワークに限定して公開されている、Webページの閲覧やサービスの利用

 早稲田大学では、次のように説明されている。
自宅や外出先など、学外から早稲田大学のネットワークに接続するためには、あらかじめPCにVPN Clientというソフトウェアをインストールしてから、VPN(Virtual Private Network)接続[*1]をします。早稲田大学のネットワークは学外者からの接続を制限していますので、VPN接続をする際にはWaseda-net IDとパスワードで認証する必要があります。なお、接続されたPCは早稲田大学の学内ネットワークの一部とみなされますので、VPN接続中はメディアネットワークセンターが定める規約を遵守してください。

 また、Google検索で上位に出てきた立命館大学の場合には、次のように説明されています。
VPNとは、「Virtual Private Network」の略で、自宅や外出先などからインターネット(ADSL、光ファイバー、CATVなどの回線を利用)を使って安全にRAINBOWに接続することができます。学内の端末(マルチメディアルームや情報教室)からしか利用できない図書館コアデータベースなどRAINBOWネットワークのWebサービスがブロードバンド環境から利用できるようになります。 2008年度まではIPsec-VPNをご利用いただいておりましたが、2009年度からはSSL-VPNもご利用いただけるようになりました。
■SSL-VPN (推奨) Webブラウザが標準でサポートしているSSLプロトコルを利用した暗号化技術を用いて、学外から安全に学内のRAINBOWサービスへアクセスできるシステムです。 初めて利用する際に、自動的にSSL-VPNの利用に必要なソフトウェアがインストールされます。
■IPsec-VPN 暗号化通信方式の標準規格であるIPSecというセキュリティ技術を使って、あらゆる通信を暗号化することにより、インターネットを使って学外から学内のサービスを利用することができます。 IPsec-VPNを利用する場合は、VPNクライアントのインストールと設定をする必要があります。

 それでは、これらの大学では、どの範囲の構成員(教員、職員、、学生)にVPN接続が認められているのだろうか。また、VPNで学外からのアクセスが可能なデータベース、電子ジャーナルは、どの程度の範囲に限定されているのだろうか?この点について、ネットでわかる範囲で調べてみた。

 東京大学では、次のようなデータベース・電子ジャーナルが外部から利用できるようだ。(全部のリストは学外からは見ることができなかったので、これはその一部です)

<利用可能なデータベースの一例>
•CiNii Articles (国内の学術論文、学協会誌、大学の研究紀要が収録された論文情報データベース)
•EBSCOhost (Business Source Complete、ERIC、CINAHL Plus with Full Text、SocINDEX with Full Text など)
•JapanKnowledge+ (日本国内の百科事典・辞書 など)
•LexisNexis Academic (世界各国の新聞記事、ニュースなど)
•ScienceDirect (Elsevier社が発行する電子ジャーナル) •SpringerLink (Springerグループが発行する電子ジャーナル、電子ブック など)
•Web of Knowledge (Web of Science、BIOSIS Previews、Journal Citation Reports(JCR)、EndNote Web など)
•Westlaw (世界の判例、法令 など) •Wiley Online Library (Wiley社が発行する電子ジャーナル、電子ブック など)
•JSTOR(人文科学、社会科学を中心とする代表的な学術雑誌のバックナンバーを集積したデータベース)ほか

 成城大学の場合には、学外からはアクセスできないデータベースが、次のようにリストアップされている。
※1 VPN接続が認められていないもの 以下のデータベース・オンラインジャーナルは契約上の理由等で利用することができません。アクセス制御はサイト単位で行われておりますので、アクセス制限が無い部分も閲覧することができません。 • ヨミダス文書館
• MAGAZINEPLUS
• Web OYA-bunko
• 日経テレコン21
• Harvard Business Online
• INFORMS Pubs Online
• IngentaConnect
• International Public Management Association for Human Resouroes
• i-financial.com
• Monthly Bulletin of Statistics Online
• SpringerLink
• UIP Journals

 横浜国立大学では、次のデータベースが学外から利用可能になっている。
・CiNii Articles
・Web of Knowledge
・EBSCO host
・Gale Virtual Reference Library
・House of Commons Parliamentary Papers(19/20世紀)

 ウェブ上では、大学によって、学外からのアクセスが可能なデータベースが公開されていないケースもあるので、なんともいえないが、契約上の限定などですべてのデータベースが利用できるわけではないようだ。

 関西大学では、VPN接続できるデータベース、電子ジャーナルの全リストを公開ししているので、たいへん参考になる。
■VPN接続による利用が可能な主なデータベース
eol
大宅壮一文庫雑誌記事索引検索「Web OYA-bunko」
化学書資料館
Sankei Archives(産経新聞ニュース検索サービス)
ジャパンナレッジ・プラス
Journal Citation Reports (JCR)
JDreamII
日経テレコン21
毎日Newsパック
magazineplus
eBook Collection (EBSCOhost)
Econlit with Fulltext
LISA(Library and Information Science Abstracts) - Proquest
LLBA(Linguistics and Language Behavior Abstracts) - Proquest
MathSciNet
MLA International Bibliography
Oxford English Dictionary
PILOTS - Proquest
ProQuest Dissertations & Theses Full Text - Proques
t PsycINFO - Proquest(注1)
SciFinder
Social Services Abstracts - Proquest
Sociological Abstracts - Proquest
The Economist Historical Archive 1843-
The Times Digital Archive 1785-1985
Worldwide Political Science Abstracts - Proquest
Web of Science
Westlaw International

■VPN接続による利用が可能な主な電子ジャーナル
CiNii
日経BP記事検索サービス
ACS(American Chemical Society)publications
APS (Amecian Physical Society) Journals
Business Source Complete
Cambridge Journals
EMBO online
Emerald Fulltext
HeinOnline
IEL Online(IEEE/IET Electronic Library)
KISS
JSTOR
OECD iLibrary
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Bibliography of British and Irish History
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以上、関西大学のウェブサイトより


 いずれにしても、メジャーな大学のほとんどが、VPN外部接続サービスを提供していることがわかった。本学でも早急にVPN接続によるデータベース、電子ジャーナルの学外からのアクセスに対応してほしいものだ。



 インターネット上には、実に多くの英語学習サイトがある。それもほとんどが無料で提供されている。たとえば、フランス語の学習サイトと比べてみれば、その数の多さは歴然としている。それだけ、英語という言語の学習が、世界中の人々にとって必要不可欠なものとなっているということだろう。

 たとえば、VOA Learning English というサイトは、生きたアメリカ英語を学ぶのには最適のサイトだ。

VOA Learning English

   いまや、ウェブサイトだけで、英語力が格段につくという時代になっている。これを利用しない手はないだろう。

 書斎用のオフィス用チェアがなかったので、腰痛対策として、エルゴノミクスのチェアを購入することにした。デパートのインテリア売り場にいくと、いくつかのオフィス用チェアがあり、その中に、一つだけ、エルゴノミクスのチェアがあったので、試しに座ってみた。背中の部分が2つに割れており、これが腰にベストフィットしてくれ、腰の痛みが和らぐ感覚で気に入った。定価は39800円となっている。かなり高い。iPadでネットに接続し、アマゾン通販サイトで検索したところ、31500円となっており、8000円も安く売っていることがわかった。そこで、お店では買わず、帰宅後にネットで注文した。自宅への配達料は無料で、あす中に配達されるというので、いまから楽しみだ。

 ちなみに購入したのは、ドイツ製のDUOREST(デュオレスト) DRシリーズ チェア ブラウン DR-7501SP(ABN)














 最近は、このように、リアル店舗では実物を手でふれて、性能やデザインなどを確かめるだけで、実際にはネット通販で購入するという人が激増しているようだ。家電量販店では、このような「ショールーム化」対策として、ネット通販価格を提示すると、同じ価格まで値引きして販売するところが増えているようだ。今週、家電量販店のY電気で購入したポータブルラジオレコーダーも、同じ方法で値引きしてもらい、購入した。それだけ、リアル店舗は、ネット通販対策を強化しているということだろう。今回のチェアーは、デパートで見たので、値引きは無理と判断し、ネット通販にしたのであった。リアル店舗の「ショールーム化」は、確実に進んでいるようだ。 

 東日本大震災発生からわずか2時間弱で、安否情報確認ツール「パーソンファインダー」を公開したグーグル。その実態レポートがウェブ上で無償公開されている。書籍版は12月8日発売だという。今から楽しみだ。

 →グーグルの72時間 無料公開サイト(インプレス社)

 
IT時代の震災と核被害

 (インプレス社より発売)

 何か言葉の意味などを調べたいと思って、ググると、ほとんどの場合、ウィキペディアのサイトへのリンクが表示される。それほど、ウィキペディアは大勢の人によって利用されているのだろうか?グーグルの場合、サイトへのリンク数を基本にランキングが設定されているらしい。その理由の一つは、ウィキペディアへの内部リンク、外部リンクが多いということがあげられる。

 そうなると、言葉の意味を探索する人にとって、ウィキペディアをまず参照するのが第一ステップになる。しかる後に、もっと信頼できそうな情報源や文献を探すというのが、ふつうのユーザーのやり方だ。英語版では、記事の最後に情報ソースのリンクが多数張られている場合が多い。それをたどって、より正確で深い内容の情報に行き着くことが多い。英語版ならば、それが一番賢いやり方だ。しかし、日本語版の場合、英語版に比べると、引用先のリンクの数が少ないという問題がある。また、本文の記事が、引用した文献の内容と食い違っている場合も少なくないようなので、注意が必要だ。

例:「デジタルネイティブ」という言葉の意味を調べようと、ウィキペディアに当たってみると、やはり、真っ先に日本語版ウィキペディアが登場する。そこで、クリックしてみると、わずか10行程度の説明があるだけで、お粗末なコンテンツとなっている。しかも、この記事は「書きかけ項目」になっている。「名称の由来」「特徴」が数行あるだけで、情報源としてはほとんど役に立たない。「名称の由来」は、次にように記されている:

ガートナーのPeter Sondergaardが名付けた名称であり、生まれながらにITに親しんでいる世代をデジタルネイティブ、IT普及以前に生まれてITを身につけようとしている世代をデジタルイミグラントと呼んだ
 これは明らかに間違いだ。「ガートナーのPeter Sondergaardが名付けた」というのは誤りで、正しくは、「2001年、アメリカの作家、マーク・プレンスキーが名付けた」とするのが正しい。事実、このウィキペディア記述の最後に列挙されている関連文献の一つ、NHK「デジタルネイティブ」の中で、正しい記述がある。どうやら、このウィキペディア項目の執筆者は、この本を実際には読んでいないらしい。  これに対し、英語版のWikipediaのDigital Nativeに関する記述は、はるかに詳しく正確な記述となっている。名称の由来については、次のように記述されている:
Marc Prensky coined the term digital native in his work Digital Natives, Digital Immigrants published in 2001. In his seminal article, he assigns it to a new group of students enrolling in educational establishments.[1] The term draws an analogy to a country's natives, for whom the local religion, language, and folkways are natural and indigenous, compared with immigrants to a country who often are expected to adapt and begin to adopt the region's customs.
(訳)マーク・プレンスキーは、2001年に出版された「デジタルネイティブ、デジタルイミグラント」の中でデジタルネイティブという言葉をつくった。(以下、省略)

 こうしてみると、ウィキペディアで「書きかけ項目」となっていたら、注意することが必要だろう。

梅田望夫(2006)『ウェブ進化論』(ちくま新書)を再読してみた。出版当時は、ベストセラーになり、巷で話題に上ったという記憶がある。これに対して、単にトレンディなキーワードを並べただけで、中身が薄いといった批判も、当初からあった(池田信夫ブログなど)。あれから5年たった現時点で、本書のキーワードをもとに、どれだけの変化があったかを検証してみたい。

「チープ革命」
 これについて、著者はムーアの法則にもとづいて、「映像コンテンツの製作・配信能力は、皆が持っているパソコン、周辺機器、インターネットの基本機能の中に組み入れられ、テレビ局の特権ではなく誰にも開かれた可能性となった」と述べている。たしかに、ユーチューブ、u-streamなどを通じて、無限に近い映像が一般人によって配信されていることは事実だ。けれども、5年経ってもなお、コンテンツの質が大幅に向上しているようには見えない。テレビ局(プロダクション)が莫大なコストをかけて製作する番組コンテンツがやはり圧倒的に多いことも事実だ。ユーチューブでもっとも人気のあるコンテンツも、既存のテレビ番組というのが現状ではないだろうか。「総表現社会」というの言葉も、いまなお行き過ぎのきらいがある。新しいメディアを使って「表現」したいという欲求をもつ人々の割合は、30年前と同じく、せいぜい1割くらいというのが実情ではないだろうか。それはそれでいいような気がする。可能性と現実のギャップは依然として大きいのだ。

「グーグルが主役」
 ネット検索の世界では、いまなおグーグルが主役であることは確かだ。しかし、グーグルが玉石混淆問題を解決してくれるという点も、やはり楽観的すぎる意見のような気がする。専門用語などをグーグルで検索すると、必ずといっていいほどウィキペディアが出てくる、などを考えると、「石」のようなウェブサイトが上位にランクされる可能性は否定できない。ネット上での「人気」や「評判」と実力は必ずしも比例するわけではないのだ。

「オープンソース」
 この言葉は、1990年代のリナックス開発に端を発したもので、知的財産の無償公開という流れのことをいう。ウィキペディアなども、マス・コラボレーションによるオープンソースの一つだ。これがうまく集積されれば、知の自動秩序形成システムが生まれるだろう、と著者は言う。これも今では常識になっている現象で、新鮮みは感じられない。

ネットの「あちら側」と「こちら側」
 この言葉は、梅田さんの造語のようだ。いまの言葉でいうと、「あちら側」は「クラウド」、こちらがわは市販のソフトウェアということになろうか。個人のパソコンにインストールされているソフトウェアは、こちら側に属し、グーグルのGメールや、グループウェアなどは「あちら側」のサービスといえるだろう。この二分法も、いまや常識になっている。

ロングテールとWeb2.0
 ロングテールという言葉は、クリス・アンダーソン氏(米)がつくった造語で、いわゆるパレートの法則に反し、売り上げ曲線の「恐竜の首」部分が圧倒的に大きな売り上げを生むのではなく、「しっぽ」(テール)部分がかなり大きな売り上げを生み出す、という新しいビジネスモデルのことをいう。アマゾンコムなどがその典型的な例としてげられている。いまでは、普通名詞として「ロングテール」とか「ニッチ」などが使われているようだ。

 ウェブ2.0は、2005年半ばから広く使われるようになった新語で、「ネット上の不特定多数の人々(や企業)を、受動的なサービス享受者ではなく同能動的な表現者と認めて積極的に巻き込んでいくための技術やサービス開発姿勢」をさしているという。SNS、ブログ、ツイッター、はてな、などはその一例だ。

 どの言葉も、現在では「ソーシャルメディア」と呼ばれるようなネットサービスの特徴をもっており、いまでは常識化している。言葉そのものは、梅田さんも書いているように、ネット世界では、次々と新語が生まれては、すぐに消えてゆく運命にあるようだ。もっと本質をつくような概念なり理論モデルが生まれないものだろうか?単なる造語では、いまのテクノロジーの進化に追いつくことはできないように思われる。

 ともあれ、梅田さんの著書『ウェブ進化論』は、5年前の世界では、一般の読者に対しては、かなりの衝撃をもって受け止められたが、5年たった今では、一般人にとっても「常識の世界」になっており、改めてこの5年間の変化を感じる。

 梅田さんご自身は、東日本大震災以降、ご自身のブログを更新されていない(オープンな情報発信をされていない)ように拝見するが、そちらの方が少し気になるところだ。

 社会関係資本とは、パットナムによると、「信頼感や規範意識、ネットワークなど社会組織のうち集合行為を可能にし、社会全体の効率を高めるもの」であり、「互酬性の規範」と「市民的な参加のネットワーク」からなるものである。一般に、「物的資本(土地、財産など)は物理的対象を、人的資本(スキル、知識、経験など)は個人の特性をさすものだが、社会関係資本が指し示しているのは個人間のつながり、すなわち社会的ネットワーク、およびそこから生じる互酬性と信頼性の規範である」とパットナムは述べている(『孤独なボウリング』)。

 ここで、「互酬性」とは、聖書にある「人にしてもらいたいと思うことは何でも、あなたがたも人にしなさい」という一般的互酬性と、「あなたがそれをしてくれたら、私もこれをしてあげる」という特定的な互酬性のことである。パットナムによれば、「信頼は社会生活の潤滑油となるものであり、人々の間で頻繁な相互作用が行われると、一般的互酬性の規範が形成される傾向がある」という。社会的ネットワークと互酬性の規範は、相互利益のための協力を促進させうる。「社会の成員間でこうした互酬性が一種の社会的規範にまで高められると、その規範に基づく社会ネットワークが形成される。このネットワークが社会に埋め込まれることによって、今度はネットワークが社会の成員を常に相互に協力するように差し向けるという(循環的な)プロセスが想定される。つまり、社会関係資本を活用することで社会関係のなかで人々の相互的な利得を獲得させるための協調と調整が促進される」(宮田加久子『きずなをつなぐメディア』)。その結果、社会関係資本は集合行為のディレンマを解決し、民主主義を機能させるための鍵となる、とパットナムは考えた。

 こうした利益は、「結束型」(排他型)の社会資本と「橋渡し型」(包摂型)の社会資本によって、成員の間で共有されることになる。「結束型」の社会資本とは、緊密な、内向きの社会ネットワークの中で共有される強い紐帯である。家族や親密な友人グループなどの関係はその一例である。これに対し、「橋渡し型」の社会資本とは、外向きで、地位や属性をこえて多様な人々との関係をつないでいくことに役立つ、弱い紐帯をさしている。

 それでは、インターネット(ICT)と社会関係資本との間の関係はどのようなものか。また、社会的包摂との関連はどのようなものか。この点について、
 ・Warschauer, 2003, Technology and Social Inclusion
 ・宮田加久子,2005,『きずなをつなぐメディア』
 ・パットナム, 2000=2006, 『孤独なボウリング』
をもとに考察することにしたい。

 社会関係資本を増やすことは、明らかに重要であることは、上記の記述からも自明だろう。ICTやインターネットの活用は、社会関係資本を増大させるのに役に立つことも、過去の実証的研究から明らかにされている。Wauschauerは、トロント市〔カナダ〕のNetvilleと呼ばれる町で行われた研究を紹介している。この町では、すべての新規購入した家にブロードバンドの無料接続が提供された。実際には、6割の家庭でインターネットが提供され、残り4割にはインターネットが提供されなかった。これは、一種の野外実験の場を提供することになった。調査の結果、インターネットを提供された家庭ではNetvilleの内部でも外部との間でも、広汎な社会ネットワークが形成され、相互接触とサポートの提供がみられた。ネットにつながった市民は、50km圏内でも、50~500km圏内でも、500km圏外でも、外部の人々との接触とサポートが増大したのに対し、ネットにつながっていない市民の場合には、いずれの地域圏においても、接触とサポートが減少するという対照的な現象がみられた。とくに、50~500km圏の人々から受けるサポートについて、両者の間に最大の相違がみられた。これはインターネットが、「ちょうど到達できる圏外」にいる人々との間の社会関係資本を構築するのに有効であることを示すものといえる。コミュニティの内部においても、メイリングリストの活用などを通じて、ネットに接続した人々は、相互の紐帯を深めるという傾向がみられた。また、ネットに接続した住民たちは、メーリングリストからの情報をネットに接続されていない家庭にも届けるという効果さえみられたという。

 これに対し、インターネットは社会関係資本の増大をもたらさない、という見解もある。まず、対面的なコミュニケーションは、オンラインのコミュニケーションに比べ、よりリッチなコミュニケーションとサポートをもたらす。もしオンライン・コミュニケーションが対面的な相互作用を「補完」するのではなく、「代替」してしまうと、結果として社会関係資本は弱くなるだろう。また、ネット上では、いわゆる「フレーミング」(炎上)と呼ばれる敵対的なコミュニケーションが生じるが、これも社会関係資本の低下につながるだろう。さらに、インターネット上でチャットなどを通じて匿名的なコミュニケーションにはまるならば、それが対面的なコミュニケーションを低減させるという危険性もある。最後に、人々はインターネットを社会的コミュニケーションに用いるとは限らず、プライベートな、あるいは反社会的なコンテンツを消費することもあり、それが社会関係資本を低減させる可能性もある。

 ウォーシャウアー氏によれば、ICTを社会関係資本の促進のために活用するには、「ミクロ」「マクロ」「メゾ」という3つのレベルで社会関係資本を捉えることが有効だという。

【ミクロレベルの社会関係資本】:バーチャル・コミュニティ対情報化コミュニティ

(1)バーチャル・コミュニティ
 もともとハワード・ラインゴールド氏がオンラインコミュニティであるWELLでの体験をもとにつくった言葉だが、異なるバックグラウンドや地域にいる見ず知らずの人々が、オンライン上で情報を共有し、議論し、必要なときにはサポートを与え合うという体験を語ったものである。しかし、彼自身、見解を和らげ、バーチャルコミュニティと伝統的なコミュニティやネットワークとの接続性を強調するようになった。第一に、どのような技術も、既存の社会関係や社会的文脈の中から生まれるものだということ。第二に、バーチャルコミュニティと伝統的コミュニティとの間の差異は擬似的なものだということ。現実には、人々の社会的ネットワークは他の地域に住む親戚、友人、同僚などを含んでおり、彼らとの間のコミュニケーションは、対面接触の他に、電話、メール、その他のメディアを媒介として行われているのである。ICTの利用は、他のネットワーキングを代替するのではなく、補完する役割を果たしている。

(2)情報化コミュニティ
 社会的包摂に関するテクノロジーの問題を考える上で、情報化コミュニティ(community informatics)の概念はバーチャルコミュニティよりも有用かもしれない。情報化コミュニティとは、コミュニティの社会的、経済的、政治的、文化的な目標達成を助けるためにICTを適用しようとする試みを指している。

 社会関係資本を促進することは情報化コミュニケーションの基本戦略だが、これはオンライン・コミュニケーション単独では達成できない。むしろ、社会関係資本はコミュニティの目標をサポートするために最強の協同とネットワークを構築することによって創造できるものであり、そのためにICT技術の活用が中心的な課題になる。オンライン・コミュニケーションはその一部分となるが、同時に伝統的なコミュニケーション、組織、動員、協同の構築もまた非常に重要である。

【マクロレベルの社会関係資本】:政府と民主主義

 ミクロレベルの社会関係資本がボトムアップだとすると、マクロレベルの社会関係資本はトップダウンで形成されるといえる。ここでは、大規模な制度、とくに政府がどのように資源やサポートを個人や社会に提供するか、という問題を考える。

 マクロレベルの社会関係資本のもっとも重要な構成要素は「シナジー」(国家と社会の間の協同的でポジティブな関係)である。シナジーを発展させることは重要だが、とくに不平等の高い国々では難しい課題である。貧困層の周縁化が進んでいる国では、貧しい人々が政府の資源へのアクセスから切り離され、悪循環を生むケースが少なくない。

 うまくデザインされたICT活用プログラムを実施することにより、政府の情報や資源へのアクセスを増大させ、周縁化を低減させるという好循環を生むことができる。そのためには、電子政府計画は貧困層や周縁にいる人々のニーズにマッチしたものとして周到に企画される必要がある。そうでなければ、すでにネットワークにうまく接続している人々をますます有利にするだけの結果に終わるだろう。電子政府(E-governance)計画は、貧困層に対して少なくとも二つの点で役に立つ。一つは政府の透明性を増大させること、もう一つは市民のフィードバックを増大させることである。

【メゾレベルの社会関係資本】:市民社会の力

 市民社会とは、個人と国家の間にあるネットワーク、グループ、組織などを指している。それは「公共圏において、自分たちの関心、熱情、アイデアを表明したり、情報を交換したり、互いの目標を達成したり、国家に要求を突きつけたり、国家公務員に説明責任を果たさせたりするために、集合的に活動する市民たち」のことを指している。市民社会は民主主義の実現のためにさまざまな機能を果たしている。インターネットなどのICTは、こうした市民社会の発展と民主主義の実現のために重要な役割を果たしている。その一つの事例として、「反グロバリぜーション」グループの運動があげられる。

<反グローバリゼーション運動とインターネット>

 今日では、第三セクター(非政府、非ビジネス)の社会組織(NGOなど)の発展が著しい。ICTはこうした第三セクターの発展において重要な役割を果たしている。国際的なNGOはドキュメントを共有したり、戦略やキャンペーンを展開するためにインターネットを活用してきた。草の根グループは、メンバーを動員し、プロテストを組織するためにインターネットを活用している。インターネットを活用したもっとも大規模な国際的社会運動といえば、反グローバリゼーション運動(antiglobalization movement)だろう。

 反グローバリゼーション運動によるインターネットの利用は1980年代にまでさかのぼる。グリーンピースのような国際的NGOはスタッフのためにグローバルなコミュニケーションのネットワークを開発した。インターネットをベースとする反グローバリゼーション運動は1994年に初めて登場した。この年、メキシコ南部のサパティスタ(Zapatista)民族解放組織は武装闘争を開始した。当初から、サパティスタのリーダーたちはインターネットの活用において高い能力を示した。闘争が始まった直後から、非公式のサパティスタ・ウェブ頁が立ち上がり、サパティスタのメーリングリストやウェブサイトが多数開設された。1995年には約8万1000人がメキシコ国外からサパティスタの主催する会議に出席した。インターネットは多様な反グローバリゼーションのNGOグループにとって重要な役割を果たしてきた。サパティスタを支援するNGOネットワークには、先住民の権利をサポートする争点志向的なNGO、人権擁護団体、持続可能な社会を推進するNGOなどが含まれる。

 反グローバリゼーション運動による次なるネットバトルは、1997~1998年、WTOによる「投資に関する多国間協定」(MAI)の提案直後に起きた。1998年、MAIの提案ドラフトがインターネットを通じてリークされると、あっという間に世界に広がり、これに反対するウェブが多く立ち上がった。多くの国でMAIに反対する運動が組織され、最終的にMAIは採択されずに終わった。

 その後も、1999年シアトルで開催されたWTO会議、メルボルンで開催された世界経済フォーラムなどでも、反グローバリゼーション運動のNGOグループがインターネットを使って反対運動を展開した、インターネットの力を示した。ついには、反グローバリゼーション運動のためのパーマネントなウェブサイトも次々と立ち上がった。The Independent Media Centerはその代表例である。このサイトには、、背景情報、ディスカッションフォーラム、オンライン新聞、検索可能なアーカイブ、関連する写真や動画などが提供されており、反グローバリゼーション運動にとってワンストップの情報センターの役割を果たしている。反グローバリゼーション運動にとって、インターネットは他のコミュニケーションを代替するわけではなく、それを補完したり拡張したりするという役割を果たしているといえる。インターネットは、反グローバリゼーションにおいて重要な社会関係資本であり、政治的エンパワーメントに大きく貢献しているのである。

 

  





 

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