もっともバッテリーを食っているアプリは、動画のHulu。次は、リモート視聴アプリのML Player DTVだ。この２つだけで、全体の５割をこえている。やはり、「動画」というコンテンツは、情報量が多いために、電力消費量が桁外れに大きいことがわかった。今後、スマホで動画コンテンツが頻繁に使用できるようになるにつれて、バッテリー容量の大きさが重要なポイントになってくるのではないだろうか？
1960年代、米国は ソビエトからの核攻撃を恐れ、対策を練っていた。そして、少なくともやっておく価値があると判断したのが、軍内部のコミュニケーションシステムを壊滅から守ることだった。これだと、「インターネット誕生の背景には、米ソの冷戦があった」という説がもっともらしく聞こえる。確かに、インターネットの誕生を支えた基本的技術の一つに、ポール・バランの提案した「パケット交換技術」「分散処理技術」があったわけだから、この説は必ずしも間違っているとは言えない。
解決策として、コミュニケーションを中央コンピュータシステムで集中管理することをやめた。集中管理を行うマシンさえ存在しなければ、このマシンが爆撃で吹き飛ばされることを心配しなくていい。
（中略）
そこで登場してきたのが、パケット交換方式と呼ばれる技術である。この名付け親はドナルド・ディビスだが、基本原理は1960年代にポール・バランが発表した論文から誕生した。
「インターネットは国防総省の分散型コンピュータネットワークARPAネットから育ってきたものであり、もともと核攻撃による中央情報施設壊滅を避けるために構想された」という俗説がまことしやかに流布している。実はこの説は、ARPAネットと空軍に提出されて棚上げされた別のネットワーク構想との半ば意図的な混同から生まれた。インターネットの普及が加速し始めた1994年、7月25日号の雑誌タイムが早くもこの説を紹介した。喜多氏によれば、こうした俗説が誕生したのには、二つの経路があったという。「ひとつには、バランのネットワーク計画がそのままARPAネット計画の端緒になったと、開発の経緯を事実誤認した場合。もうひとつは、通信方式の技術的特徴の同一性をもって、同じ方式を採用したARPAネットも核攻撃を避けるという目的があったために分散型のネットワークになったに違いないと拡大解釈した場合である」。
期待したほどのスピードではないが、動画をスムーズに視聴するには十分な値といえよう。
次に、au ひかりの回線に切り替えて、スピードを測定したところ、左のような測度になった。やはり、光回線のスピードは圧倒的に速い。とくに、 アップロードのスピードが桁違いに速いことがわかる。
大学の研究室の学内LANでは、さすがに速く、上りで42.83Mbpsという高速だ。
ブックマークとある。いま私が使っているiライフログは、基本的には手動で入力しなければならないが、ソニーのウェアラブルの場合には、ほとんどを自動的に記録してくれるようだ。カロリーウォーキングランニング睡眠コミュニケーションカメラ/アルバム音楽映画/TVゲーム読書インターネット今まで気にしていなかった行動が具体的にわかり、“毎日の目標”の設定により進捗状況がわかるようになるので、無意識でとっていた行動を意識するようになります。
国土交通省は今夏をめどに、飛行機内でスマートフォンやタブレット端末などの電子機器を常時使えるよう規制を緩和する。これまでは離着陸時の使用を制限してきたが、乗客のニーズが高まる中、欧州と米国の航空当局が安全性を確認したことから、欧米にならって解禁する。 常時使用が認められるのは、機内モードに設定したスマートフォンやタブレット端末、携帯ゲーム機、デジタルカメラなど。従来は「発する電波が計器に悪影響を及ぼす恐れがある」として、慎重な操縦が求められる離着陸時は電源を切る必要があった。強い電波を発する通常モードでの使用や通話、携帯電話の通話は、安全性が確認できないため引き続き禁止する。
（『朝日新聞』2014年4月7日朝刊より）
「あなたから０・３キロの位置にお客、行き先は東城区の……」。ハンドルを握る張志遠さん（４０）のスマホが、ひっきりなしにダッシュボードで叫ぶ。客がアプリでタクシーを呼ぶと、運転手のスマホに「注文」が表示され、音声が出る。
もう１台のスマホでも、ライバル社の同じ機能のアプリを作動させ、注文を待つ。以前は路上の客を探しながら運転していたが、今はスマホが注文を運んでくる。「客の待ち方が完全に変わったよ」と張さん。
中国は、２０１３年に約３億４千万台が売れた世界最大のスマホ市場。１千元（約１万６千円）以下の低価格スマホが約４割を占める。普及に伴い、暮らしを便利にする多くのスマホアプリが浸透してきた。
『朝日新聞』2014年4月4日朝刊より）
電子書籍にも「出版権」 著作権法改正へ
電子書籍の海賊版対策や適正な流通のため、電子書籍に「出版権」を設ける著作権法改正案が４日、衆院文部科学委員会で全会一致で可決された。近く衆院本会議を通過し、参院審議を経て今国会で成立する見通しだ。来年１月１日に施行の予定。改正により、作家と契約した出版社は、海賊版発行の差し止めを訴えられるようになるほか、電子書籍販売サイトなどに配信を許諾できるようになる。
（『朝日新聞』2014年4月5日朝刊）
