マイクロソフトがウェブ上で、無料のオフィスソフトを提供している。同社のクラウドOneDriveにアップしたオフィス文書を、ウェブ上で自由に編集したり、他の人と共有したりすることができる。とくに、出先などで、自分のパソコンがなく、しかもUSBなどの記録媒体ももっていない状況では、Microsoftのアカウントを入力するだけで、クラウドのOneDriveにアクセスして、文書の作成、編集を快適に行うことができるので、非常に便利だ。PCだけではなく、スマートフォンやタブレットでも、同じ作業を行うことができるので、PCを持ち歩く必要もない。

　OneDriveは、私が使っているクラウドの中でも、いちばん気に入っているクラウドだ。同期が速いこと、オフィスとの連携が優れている点がその主な理由だ。GoogleDriveは、私の場合だけなのか知らないが、同期が遅いので、いまはほとんど使っていない。いずれにしても、

　これからは、やはりクラウドの時代でしょ！

・Microsoft Onlineのサイト

　私の場合、物忘れがひどいので（昔からそうだった）、備忘録としてライフログをつけるのは、欠かせない日課の一つだ。また、日々の怠惰な生活を反省するためにも役に立ってくれる。物忘れがひどいことは、たとえば、1か月前に書いたブログを読み返してみると、へー、こんなことを書いていたんだ、などと感心してしまうこともたびたびだ。なので、公開であろうと、非公開であろうと、ライフログは確かに役に立っているといえる。もう一つ、公開型のライフログの場合には、これを読んでくださっている方に、自分はいまこんなことをしていますよ、とか、こんなことを考えています、こんなことに興味をもっています、といった情報を伝えることも、ライフログの効用の一つかもしれない。

　昔は、ライフログをつける手段（メディア）としては、紙とペン、筆くらいしかなかったので、単に「日記」「日誌」とよ呼ばれていた。しかし、インターネット社会の現代では、「ライフログ」ということばが、日記のかわりに使われるようになっている。「ライフ」は「生活」であるし、「ログ」は記録であるから、ライフログは日記の直訳に近いといえる。

　けれども、わざわざ横書きでライフログというようになったのは、やはり、メディアの進化のおかげだろう。とくに、CGMの驚くべき進歩がライフログをメジャーなネットコンテンツの一つにまで押し上げた最大の要因だろうと思う。

　ライフログに使われるアプリといえば、私の場合には、iライフログが8割以上を占めているが、ブログ、Evernote、ツイッター、フェイスブック、LINE、Foursquareなども広い意味でのライフログだといえる。最近では、ウェアラブルなライフログツールが表れ始めている。けさの「Asciiニュース」によれば、ソニーから、『SmartBand SWR10』というウェアラブルなライフログのツールが発売されるとのこと。リストバンドとスマホのLifeLogアプリを連動して使うもののようだ。Asciiニュースの記事によると、

ブックマーク

カロリー

ウォーキング

ランニング

睡眠

コミュニケーション

カメラ/アルバム

音楽

映画/TV

ゲーム

読書

インターネット

　今まで気にしていなかった行動が具体的にわかり、“毎日の目標”の設定により進捗状況がわかるようになるので、無意識でとっていた行動を意識するようになります。

とある。いま私が使っているiライフログは、基本的には手動で入力しなければならないが、ソニーのウェアラブルの場合には、ほとんどを自動的に記録してくれるようだ。

　iライフログで私が気に入っているのは、時刻、カテゴリーの他に、写真が適宜入れられること、その場その場で、文章のコメントを入れられること、あとからログを自由に編集できること、Evernoteに自動保存してくれることである。習慣化すれば、入力も苦にはならない。これからの目標としては、できるだけバシバシ写真を撮って、ライフログをよりビジュアルなものにすることと、コメントも頻繁に入れて、ライフりログをより「マルチメディア日記」に近いものにすることだ。

　最近、もうひとつ　入れたライフログ関連のアプリは、DAYS7というもので、これはもっぱら写真専用のライフログで、写真を撮り、それを日付ごとにビジュアルに表示してくれる、楽しいアプリだ。写真だけでもライフログができるといういい見本だ。iライフログとの併用も可能。日付と撮影した時間が表示されるので、わかりやすい。写真だけではなく、コメントもつけられる点は、iライフログと同じだ。また、写真の下に表示された撮影位置のテキストをクリックすると、写真を撮影した場所の地図も表示させることができる。あとで思い出す場合などに便利だろう。iライフログとの同期も行えるので、二度手間が防げる。DAYS7は、「僕の来た道」アプリを代替してしまった。
 

　アマゾンがこれほどまでに発展した背景には、創業者のジョフ・ベゾスの、起業家としての稀有な才能があったと思われる。最初に取り組んだウェブサービスが「書籍販売」だったのも、偶然ではなく、オンラインショップでもっとも成功する確率が高かったからだ。書店での成功を受けて、べゾスはさらに事業を発展させるために、アマゾンで取り扱う品目を次々に増やし、いまや生活用品のほとんどの種目をカバーするまでに広げ、いずれにおいても、ロングテール商品も扱う世界一のオンラインショップサイトにしたのである。アマゾンが世界中のユーザーから受け入れられた理由は、アマゾンの社是に象徴されている。その社是とは、「人々がオンラインで買いたいと思うモノがすべて見つけられる企業、顧客第一主義を世界で一番実現する企業になる」ということである。この社是を貫く限り、アマゾンは、さらに快進撃を続けることだろう。

参考文献：

リチャード・ブラント著『ワンクリック：　ジェフ・ベゾス率いるAMAZONの隆盛』（井口耕二訳） 

　きのう妻が麦茶を入れて冷蔵庫で冷やせる、特殊なタイプのやかんを買おうと、池袋のデパートやホームセンターなどを1日探し回ったのだが、結局見つからず、がっかりしていた。そこで、アマゾンで探してみようということになり、「やかん　麦茶用」で検索したところ、1商品がヒットした。これこそ、探し求めていた商品だ。

 









　さっそく、昨夜、アマゾンのオンラインショッピングサイトで注文したところ、なんとけさ一番で配達してくれた。一体どのような流通の仕組みでこれほど速く 配達されるか、不思議に思うと同時に、感激したのであった。

　アマゾンは1995年に開業した当初は、オンライン書店としてスタートした。創業者はジェフ・ベゾス。1998年には音楽とDVDの販売に乗り出して成功。1999年には、玩具と家電を商品に追加、現在では、パソコン関連商品、ファッション、バッグ、ホーム・キッチン用品、スポーツ＆アウトドア、食品・飲料、カメラ＆AV機器、ヘルス＆ビューティなど、きわめて多彩な商品を扱うまでに拡大している。とくにレアな商品を探すのには最適なサイトだと思う。ふつうのデパートなどでは、上の「麦茶用やかん」のような特殊タイプの製品は扱っていない。その点では、アマゾンは、いわゆるロングテール商品を多数扱っているので、「困ったときはアマゾン」ということになる。

※アマゾンについての詳しい情報は、ブラッド・ストーン『ジェフ・ベゾス　果てなき野望』を参照されたい。 

　きょうから、本学の教育支援システムmanabaの「出席カード」提出システムを使って、自動出席登録を開始した。私にとっては初めての試みだったので、多少不安はあったが、とくに混乱もなく無事に終了した。本日の出席者数は１２９名。このうち、ケータイもスマホも持っていないという学生は若干１名だった。彼も、スマホを買う予定とのことだったので、来週からは全員がこの出席カード提出システムでリアルタイムに出席登録することができるようになるだろう。

　ただし、新１年生で、manabaのIDとパスワードを忘れたという学生が１６名いたので、１７名には紙の出席カードを書かせて、あとで追加入力を行った。出席カードの提出は、授業中でも締め切ることができるので、遅刻学生をはじいたり、事後的に「遅刻」として入力することもできるので、便利だ。提出を締め切ると、下のような画面になり、出席状況を閲覧したり、編集したりできるようになる。

















　提出状況（Excel)の部分をクリックすると、出席状況がエクセルの表で出力される。出席点を割り当てることによって、自動的に各人の点数がその回ごとに表示される。たとえば、出席者には１０点、遅刻者には５点などといった配点をつけることも自動的に処理してくれる。

　この出席カードには、小テストなども添付できるようなので、今後余裕ができたら、活用してみたいと思っている。大人数の講義には、このシステムは威力を発揮してくれるだろう。

　今朝の朝日新聞によると、今年の夏から、機内でのスマホやタブレットなどの電子機器の使用が常時認められるようになるという。また、飛行中のWi-Fiによる無線接続も可能になるという。これは、朗報だ。

　国土交通省は今夏をめどに、飛行機内でスマートフォンやタブレット端末などの電子機器を常時使えるよう規制を緩和する。これまでは離着陸時の使用を制限してきたが、乗客のニーズが高まる中、欧州と米国の航空当局が安全性を確認したことから、欧米にならって解禁する。 　常時使用が認められるのは、機内モードに設定したスマートフォンやタブレット端末、携帯ゲーム機、デジタルカメラなど。従来は「発する電波が計器に悪影響を及ぼす恐れがある」として、慎重な操縦が求められる離着陸時は電源を切る必要があった。強い電波を発する通常モードでの使用や通話、携帯電話の通話は、安全性が確認できないため引き続き禁止する。
（『朝日新聞』2014年4月7日朝刊より）

　こうした規制緩和の背景には、欧米諸国での安全性の確認、規制緩和があるとのこと、

　世界最大のスマホ市場、中国では、スマホが生活の隅々まで浸透しているようだ。昨日の朝日新聞に、次のようなレポートが載っていた。

「あなたから０・３キロの位置にお客、行き先は東城区の……」。ハンドルを握る張志遠さん（４０）のスマホが、ひっきりなしにダッシュボードで叫ぶ。客がアプリでタクシーを呼ぶと、運転手のスマホに「注文」が表示され、音声が出る。
　もう１台のスマホでも、ライバル社の同じ機能のアプリを作動させ、注文を待つ。以前は路上の客を探しながら運転していたが、今はスマホが注文を運んでくる。「客の待ち方が完全に変わったよ」と張さん。
　中国は、２０１３年に約３億４千万台が売れた世界最大のスマホ市場。１千元（約１万６千円）以下の低価格スマホが約４割を占める。普及に伴い、暮らしを便利にする多くのスマホアプリが浸透してきた。
『朝日新聞』2014年4月4日朝刊より）

ネット時代に新聞はどうやって生き残るのか？

　既存のマスメディアの中でも、もっとも大きな生存の危機にさらされているのは、紙の新聞だろう。2000年以降、新聞の販売部数は一貫して減少し続けている。また、新聞の広告収入も減少を続け、インターネット広告費が新聞を追い抜いてしまった。

　新聞閲読者は、従来から中高年層を中心としており、若者の新聞離れも加速している。その最大の原因は、インターネットやケータイ、スマホの普及である。最新のニュースを得るためには、インターネットやケータイ、スマホのニュースを見るのが手っ取り早い。新聞離れは、若者だけではなく、中年層でも広がっている。これは、テレビを見ながら育った年代層が、新聞視聴習慣をもたなくなっていることにもあらわれている。

　新聞社の側でも、こうした状況に対応するため、インターネットやケータイ向けのニュース・コンテンツを提供してきたが、広告収入だけでは費用をまかないきれない状況にある。そこで、日本経済新聞や産経新聞などは、有料の電子新聞サービスを開始している。朝日新聞でも、2011年2月から有料電子新聞サービス(月額3800円)を提供し始めた。 紙の新聞と併読する場合には、デジタル版は500円プラスで講読できる。

　果たして、有料の電子新聞は、一般の人びとに受け入れられるだろうか。過去の事例をみると、有料のビジネスモデルが成功した例はほとんどないのが実情である。新聞の強みは、全国一律料金で各戸配達によるサービスである。電子新聞は、これとはまったく異なる配信形態である。電子新聞が成功するとすれば、紙の新聞にはない特性（マルチメディア化、速報性、データベースとの連携など）が必要条件となろう。また、料金は月額1000円未満で、雑誌的なコンテンツの提供などが求められるだろう。

私の電子新聞利用

　私自身についていうと、一時期、朝日新聞デジタルだけを購入し、紙の新聞をやめていた時期があった。いまは、朝日新聞の紙版とデジタル版を合わせて講読している。紙の新聞にもメリットがいくつかあることに気づいた。第一は、折り込みチラシの効用だ。妻は、新聞そのものは読まずに、チラシだけを熱心に読んでいる。紙の新聞にはこのような付加価値がある。また、紙の新聞には「閲覧性」が高いという大きなメリットがある。パラパラと新聞をめくっていくと、気になる記事が自然と目に飛び込んでくることがある。ネットのデジタル版だと、最初は見出しの一覧しか表示されないので、こういった体験はあまりできない。

　このような気になる記事を紙版でみつけると、PC版でこれを確認し、Evernoteにクリップ保存することが多い。 二度手間ではあるが、注目記事のデータベースを構築するには便利だ。なので、当分は、紙の新聞と電子新聞を併用するだろうと思う。

　若い人の「新聞離れ」が進んでいることについては、やはり小さい頃から新聞紙に慣れ親しんでもらうのが一番だと思う。小学4年生になる愚息は、「朝日小学生新聞」を愛読している。マンガが面白いようだが、他の記事にも目を通しているようだ。

　というわけで、新聞経営は厳しさを増しているが、近い将来、電子新聞に完全に代替されることはなさそうだ。

　2010年は、「電子書籍元年」といわれ、アップル社のiPad、ソニーのリーダー、アマゾンのKindleなどの専用端末が発売され、出版社、広告代理店、書店などがデジタル・コンテンツの配信を開始した。電子書籍端末には、数千冊の本をデジタルで収納できるので、本棚を気軽に持ち歩ける、というメリットがある。リアルの本棚や本屋が不要になるかもしれない。製本、印刷のコストが省けるため、定価も紙の本より安く設定できる（実際、アマゾンで販売されて洋書や和書は、電子版の方が紙版よりも低く設定されている）。

　このように、「収納スペース」「印刷製本費の節約」という点からみれば、電子書籍は紙の本よりも競争上優位に立っている。また、iPad、リーダー、kindleなどの専用端末では、活字が見やすくなっており、紙のページをめくる感覚など、インターフェイス上も工夫がなされている。電子版では、ハイパーリンクを設定して、ウェブ上の情報源を参照することもできる。キーワード検索も簡単にできる。内容の改訂も、頻繁に行うことが可能である。本屋さんに出かけなくても、迅速に取り寄せることができる。

　これに対し、紙の本は、実物を手にとって見ることができる、紙の方が、ページをめくる感覚がすぐれ、一冊の本なら、携帯性も高く、一覧性においてもすぐれている。機能的に比較するならば、電子書籍は、紙の本よりもメリットが大きい。将来的には、紙の本が徐々に電子書籍に取って代わられるようになるだろう。現時点では、まだ専用の情報棚末の価格が高く、紙の本を直接脅かすまでには至っていないが、「紙」⇒「電子」への遷移が少しずつ進んでいくものと思われる。

　ちなみに、私自身については、Kindle Fire HDX 8.9の端末を持っていて、「ハウツー本」を中心に、電子書籍を購入する機会が大幅に増えた。値段の安さ、持ち運びの容易さ、書棚が満杯なので省スペースになること、自宅ですぐに入手できること、などにメリットを感じている。あとは、取扱い本数をもっと増やしてほしいと思う。

　電子書籍に関連のあるニュースが、けさの朝日新聞に報道されていた。

電子書籍にも「出版権」　著作権法改正へ

　電子書籍の海賊版対策や適正な流通のため、電子書籍に「出版権」を設ける著作権法改正案が４日、衆院文部科学委員会で全会一致で可決された。近く衆院本会議を通過し、参院審議を経て今国会で成立する見通しだ。来年１月１日に施行の予定。改正により、作家と契約した出版社は、海賊版発行の差し止めを訴えられるようになるほか、電子書籍販売サイトなどに配信を許諾できるようになる。
（『朝日新聞』2014年4月5日朝刊）

　これで、電子書籍の普及が促進されるかどうか、注目したいところだ。

　情報は、なんらかのメディアを媒介することによって、われわれによって知覚、利用可能なものになり、それゆえ、われわれにとって有用なもの、あるいは有害なものとなる。

 　その際、メディア開発者（技術、アーキテクチャ）、メディア販売者（マーケット、利害関係）、メディア利用者（ニーズ、リテラシー）、メディア規制者（法制度、規範）の４つの構成要素たる「メディア主体」が、メディア・エコシステムを作り上げている。これらの構成要素の間の相互作用を通じて、情報メディアは進化し、また、個人や組織に大きな影響を及ぼす。このようなメディア観を、ここでは「メディア構築主義」と呼ぶことにしよう。この４つの構成要素を図解すると、次のようになるだろう。 

メディア開発者（情報技術、アーキテクチャ）

　第一の要素は、メディアの生成を可能にする情報技術またはアーキテクチャと呼ばれるものである。現代の情報社会においては、デジタル情報技術やアーキテクチャがこれに相当する。

　デジタル情報技術が従来の技術と大きく異なる点は、

①情報の流れが、送り手から受け手への一方向的なものではなく、受け手（ユーザー）からも情報発信されるようになり、双方向的（インタラクティブ）な性格をもっているということ、
②情報がデジタル化されることによって、より高精細度の情報の流れが生じるということ、
③情報の流れをコントロールする技術がより高度なものとなるということ、
④高速、同時、非同期的な情報伝送技術により、時間的、空間的な制約が大幅に克服されるということ、などにある。

メディア提供者（マーケット、利害得失）

　情報産業では、一定のプラットホーム上において、さまざまな情報サービスが提供されている。インターネットでは、電子商取引を通じて、ありとあらゆる商品やサービスが提供されている。また、マスメディア企業では、新聞、テレビ、ラジオ、雑誌などの情報を定期的にオーディエンス向けに提供している。インターネット上でも、YouTubeやニコニコ動画などのネット動画配信サイトや、ニュースサイトなどを通じて、マスメディアと同じようなコンテンツが提供されている。

　携帯電話会社では、さまざまなケータイ関連の情報サービスを提供している。これらの企業の間には、激しい競争と提携関係が展開されており、プラットホーム上の各種サービスの間には、相互補完、代替などの相互関係がみられる。こうした競争や提携、共存共栄関係などは、市場原理（需要と供給、費用と効果など）にもとづいて展開され、その中で環境にうまく適応したものだけが生き残る。旧メディアは、生き残りをはかるために、しばしば独自の「ニッチ」を開拓することによって生存をはかることができる。例えば、テレビの登場とともに、ラジオや映画は衰退に向かったが、ラジオでいえば深夜族やドライバーなどを新たなターゲットとして、生き残りをはかっているし、映画は、DVDやブルーレイやテレビでの副次的な利益を得ることによって生き残りをはかっている。

メディア利用者（情報行動）

　三番目の要素は、メディア利用者すなわちユーザーや視聴者、読者などである。メディア利用者は、商品やサービスの購入、情報コンテンツの利用に関して一定の情報ニーズをもち、それに適合するようなメディアへの接触、消費を通じて「利用と満足」を得る。デジタル・メディアに関しては、従来よりもリッチなコンテンツ（高精細な映像、マルチメディア的なコンテンツなど）に対するニーズを強く持ち、インターネットやデジタル・テレビ、DVD、ブルーレイなどのメディアを通じて、情報ニーズを充足させる。最近では、対人関係を緊密化するために、ソーシャルメディアに対するニーズが強まっており、従来の一方向的なマスメディアから、よりインタラクティビティの高いインターネットやスマートフォンなどに利用がシフトする傾向がみられる。

　また、従来のマスメディア消費においては、オーディエンスはもっぱら情報を受けとるだけの受動的な「受け手」であったのが、インターネットやケータイの普及とともに、ユーザー自身が情報発信の主体となるようなメディアコミュニケーションが広がっている。メディア・エコロジーの視点からみると、インターネットやケータイ、スマホの利用が、在来型のマスメディア利用を機能的に代替するようになっている。その一方では、テレビを見ながらネットやスマホをチェックしたり、ネット配信の動画をテレビ画面で見るなど、「クロスメディア」的な情報行動が広がっている。

　こうした新しいメディア利用の普及は、1980年代以降生まれの、いわゆる「デジタルネイティブ」において特に顕著にみられる新しい現象である。デジタルネイティブ達は、生まれたときからデジタルメディアに慣れ親しんでおり、旧世代のメディア利用者に比べると、「情報リテラシー」（情報を処理するスキル）が全般的に高いという傾向がみられる。

メディア規制者(法制度、規範・倫理)

　最後の構成要素は、メディアの活動や利用を規制する主体、すなわち、「メディア規制者」である。大きく分けると、情報メディアを規制する法制度と、法制化されてはいないが、メディアの開発、提供、利用を個人の内面から規制したり、集団的な圧力によって外部から規制する「規範」や「マナー」とから成っている。デジタル・メディアにおける法規制の具体例としては、放送・通信制度や法令、個人情報保護法、電子商取引規制、知的財産法、刑法による情報の保護ないし規制、などがある。

　とくに、インターネットというメディアにおいては、膨大なコンテンツが日々受発信されており、個人情報の漏洩、テロやポルノといった有害情報の流通、匿名掲示板などを使った悪質な書き込みによる犯罪行為、などが頻繁に起きており、これらに対する法規制の整備がはかられている。　メディアを規制する主体は、法制度だけではない。国民の一人一人が教育などを通じて内面化した規範やマナー意識をもつことも重要である。具体例としては、インターネットの掲示板やSNSに書き込むときに守るべき規範やマナー、公共空間で携帯電話を使用するときに守るべきマナーなどがある。

　 

　VPN接続サービスの点では、他大学に遅れをとっているわが大学だが、授業支援のイントラネットは、かなり充実しているのではないだろうか。manabaというシステムを導入している。通称はToyoNet-Ace。

　このシステムが、この春から大幅にリニューアルされた。












 　なかでも便利そうなのは、「出席カード」の提出システムだ。これまでは、紙の出席カードを配布→回収→エクセルに手動入力していたのだが、この新しいシステムを使えば、授業中にネットで出席の届出ができる。教員は、授業時間中に、出席カードの受付番号を示し、学生のスマホまたはガラケーから受付番号を入れてもらうというシステムだ。ほんの5分もあれば登録が完了するので、授業の妨げにはならないだろう。入力したデータは、エクセルに変換してくれるので、入力の手間が省ける。

　いまやスマホやガラケーの学生普及率が100%を超えているので、こうした出席カード提出システムが機能するのだろう。来週から初めて実施する予定だが、若干の不安と期待もある。



 

　毎年、私の受け持っている「メディアコミュニケーション概論」の授業では、最初に「情報」とはなにか、というテーマをとりあげている。そこでまず紹介するのは、吉田民人さんとクローロ・シャノンの＜情報＞概念だ。吉田さんによれば、情報は宇宙を構成する３つの要素の１つだという。


 

VPNとは何か？

　最近では、大学の図書館で、多数のデータベースが利用できるようになっている。しかし、学外からこれらのデータベースにアクセスできる大学は、まだ限られているようだ。私の勤める大学でも、外部からのアクセスは、朝日新聞の聞蔵（1年間のトライアル）だけで、不便な状態を強いられている。

　学外から大学のデータベースにアクセスできるようにするには、VPN接続という仕組みを採用する必要がある。では、VPNとは何か？IT用語辞典によると、VPNとは、

通信事業者の公衆回線を経由して構築された仮想的な組織内ネットワーク。また、そのようなネットワークを構築できる通信サービス。企業内ネットワークの拠点間接続などに使われ、あたかも自社ネットワーク内部の通信のように遠隔地の拠点との通信が行える。

※VPNについての詳しい解説は、こちらのウェブサイトをご参照ください。

・VPN’（ヴァーチャルプライベートネットワーク）

VPN接続による外部アクセスを導入している大学

　では、現状で、VPN接続によるデータベースの外部からのアクセスを提供している大学はどのくらいあるのだろうか？ネットで検索してみると、次のような大学が、VPN接続サービスを提供していることがわかった(順不同）。

・明治大学 
・ 立命館大学
・早稲田大学
・上智大学
・法政大学
・群馬大学
・同志社大学
・新潟大学
・京都大学
・専修大学
・佛教大学
・大東文化大学
・広島修道大学
・東京理科大学
・琉球大学
・神戸大学
・関西大学
・筑波大学
・山梨大学
・立命館大学
・京都大学
・東京電機大学
・東京大学
・岩手大学
・文教大学
・三重大学
・法政大学
・青山学院大学
・立教大学
・成城大学
・獨協大学
・多摩大学
・和光大学
・大阪市立大学
・ 創価大学
・高崎経済大学
・東京経済大学
・徳島大学
・東京工業大学
・東京工科大学
・鹿児島大学
・中央大学
・甲南大学
・電気通信大学
・東北大学
・九州産業大学
・明治学院大学
・奈良教育大学
・富山大学
・立教大学
・工学院大学
・名古屋大学
・横浜国立大学
・愛知学院大学
・慶応大学
・日本大学
・駒澤大学
（他多数）

　Google検索でわかった大学の一覧だが、他にもVPN接続で学外からのネットワーク接続を可能にしている大学は、多数あると思われる。 

VPN接続の具体的事例

　次に、VPN外部アクセスを利用している大学の代表例を紹介しておきたい。検索の最初に引っかかった明治大学では、次のように説明している。

VPN接続サービスを利用すると、 あなたのコンピュータが、自宅や海外など、 大学以外の場所からインターネットに接続している状態でも、 あたかも、大学内からMIND（明治大学ネットワーク）に 「直接」接続しているかのようにみなされます。 これにより、次のようなことが可能になります。
通常はインターネットからのアクセスができない、MINDアクセスレベル1や2のコンピュータへのアクセス学内ネットワークに限定して公開されている、Webページの閲覧やサービスの利用

　早稲田大学では、次のように説明されている。

自宅や外出先など、学外から早稲田大学のネットワークに接続するためには、あらかじめPCにVPN Clientというソフトウェアをインストールしてから、VPN(Virtual Private Network)接続[*1]をします。早稲田大学のネットワークは学外者からの接続を制限していますので、VPN接続をする際にはWaseda-net IDとパスワードで認証する必要があります。なお、接続されたPCは早稲田大学の学内ネットワークの一部とみなされますので、VPN接続中はメディアネットワークセンターが定める規約を遵守してください。

　また、Google検索で上位に出てきた立命館大学の場合には、次のように説明されています。

VPNとは、「Virtual　Private　Network」の略で、自宅や外出先などからインターネット（ADSL、光ファイバー、CATVなどの回線を利用）を使って安全にRAINBOWに接続することができます。学内の端末（マルチメディアルームや情報教室）からしか利用できない図書館コアデータベースなどRAINBOWネットワークのWebサービスがブロードバンド環境から利用できるようになります。 2008年度まではIPsec-VPNをご利用いただいておりましたが、2009年度からはSSL-VPNもご利用いただけるようになりました。
■SSL-VPN　（推奨） Webブラウザが標準でサポートしているSSLプロトコルを利用した暗号化技術を用いて、学外から安全に学内のRAINBOWサービスへアクセスできるシステムです。 初めて利用する際に、自動的にSSL-VPNの利用に必要なソフトウェアがインストールされます。
■IPsec-VPN 暗号化通信方式の標準規格であるIPSecというセキュリティ技術を使って、あらゆる通信を暗号化することにより、インターネットを使って学外から学内のサービスを利用することができます。 IPsec-VPNを利用する場合は、VPNクライアントのインストールと設定をする必要があります。

　それでは、これらの大学では、どの範囲の構成員（教員、職員、、学生）にVPN接続が認められているのだろうか。また、VPNで学外からのアクセスが可能なデータベース、電子ジャーナルは、どの程度の範囲に限定されているのだろうか？この点について、ネットでわかる範囲で調べてみた。

　東京大学では、次のようなデータベース・電子ジャーナルが外部から利用できるようだ。（全部のリストは学外からは見ることができなかったので、これはその一部です）

＜利用可能なデータベースの一例＞
•CiNii Articles　（国内の学術論文、学協会誌、大学の研究紀要が収録された論文情報データベース）
•EBSCOhost　（Business Source Complete、ERIC、CINAHL Plus with Full Text、SocINDEX with Full Text など）
•JapanKnowledge＋　（日本国内の百科事典・辞書 など）
•LexisNexis Academic　（世界各国の新聞記事、ニュースなど）
•ScienceDirect　（Elsevier社が発行する電子ジャーナル） •SpringerLink　（Springerグループが発行する電子ジャーナル、電子ブック など）
•Web of Knowledge　（Web of Science、BIOSIS Previews、Journal Citation Reports（JCR）、EndNote Web など）
•Westlaw　（世界の判例、法令 など） •Wiley Online Library　（Wiley社が発行する電子ジャーナル、電子ブック など）
•JSTOR（人文科学、社会科学を中心とする代表的な学術雑誌のバックナンバーを集積したデータベース）ほか

　成城大学の場合には、学外からはアクセスできないデータベースが、次のようにリストアップされている。

※1　VPN接続が認められていないもの 以下のデータベース・オンラインジャーナルは契約上の理由等で利用することができません。アクセス制御はサイト単位で行われておりますので、アクセス制限が無い部分も閲覧することができません。 • ヨミダス文書館
• MAGAZINEPLUS
• Web OYA-bunko
• 日経テレコン21
• Harvard Business Online
• INFORMS Pubs Online
• IngentaConnect
• International Public Management Association for Human Resouroes
• i-financial.com
• Monthly Bulletin of Statistics Online
• SpringerLink
• UIP Journals

　横浜国立大学では、次のデータベースが学外から利用可能になっている。

・CiNii Articles
・Web of Knowledge
・EBSCO host
・Gale Virtual Reference Library
・House of Commons Parliamentary Papers(19/20世紀）

　ウェブ上では、大学によって、学外からのアクセスが可能なデータベースが公開されていないケースもあるので、なんともいえないが、契約上の限定などですべてのデータベースが利用できるわけではないようだ。

　関西大学では、VPN接続できるデータベース、電子ジャーナルの全リストを公開ししているので、たいへん参考になる。

■VPN接続による利用が可能な主なデータベース
eol
大宅壮一文庫雑誌記事索引検索「Web　OYA-bunko」
化学書資料館
Sankei Archives(産経新聞ニュース検索サービス)
ジャパンナレッジ・プラス
Journal Citation Reports (JCR)
JDreamII
日経テレコン21
毎日Newsパック
magazineplus
eBook Collection (EBSCOhost)
Econlit with Fulltext
LISA（Library and Information Science Abstracts） - Proquest
LLBA（Linguistics and Language Behavior Abstracts） - Proquest
MathSciNet
MLA International Bibliography
Oxford English Dictionary
PILOTS - Proquest
ProQuest Dissertations & Theses Full Text - Proques
t PsycINFO - Proquest（注１）
SciFinder
Social Services Abstracts - Proquest
Sociological Abstracts - Proquest
The Economist Historical Archive 1843-
The Times Digital Archive 1785-1985
Worldwide Political Science Abstracts - Proquest
Web of Science
Westlaw International

■VPN接続による利用が可能な主な電子ジャーナル
CiNii
日経ＢＰ記事検索サービス
ACS（American Chemical Society）publications
APS (Amecian Physical Society) Journals
Business Source Complete
Cambridge Journals
EMBO online
Emerald Fulltext
HeinOnline
IEL Online（IEEE/IET Electronic Library）
KISS
JSTOR
OECD iLibrary
Oxford Journals<ｂｒ/> PsycARTICLES - Proquest<ｂｒ/> RSC（Royal Society of Chemistry）Journals<ｂｒ/> SciVerse ScienceDirect (Elsevier)<ｂｒ/> SpringerLink<ｂｒ/> Taylor & Francis Group Journals<ｂｒ/> Wiley Online Library

■上記以外の電子ジャーナルについては、VPN接続による利用はご遠慮下さい。

■VPN接続による利用が不可の主なデータベース
朝日新聞記事データベース「聞蔵IIビジュアル」
JCIFオンラインサービス
法律判例文献情報
ヨミダス歴史館
LEX/DBインターネット
beck-online
Bibliography of British and Irish History
Frantext
International Medieval Bibliography
JURIS online
lexis.com

以上、関西大学のウェブサイトより

　いずれにしても、メジャーな大学のほとんどが、VPN外部接続サービスを提供していることがわかった。本学でも早急にVPN接続によるデータベース、電子ジャーナルの学外からのアクセスに対応してほしいものだ。

　最近は、グローバル化が叫ばれる中、英語学習熱が異常に高まっているようだ。近い将来、英語教育が小学校に導入されることも確実だ。4年生になる愚息も、インターネットのキッズ用英語学習サイトや、英語教材を使って、メキメキと英語力をつけている。やはり、小学校4年生くらいになると、英語の学習能力が飛躍的に高まるようで、将来が楽しみだ。バイリンガルの大人になってくれるだろうか。

　インターネット、その他デジタル技術の発展によって、英語学習もデジタル化が大いに進んでいる。昔のように、紙のテキストを買って、ラジオの英語講座の時間に合わせて英語を勉強するといった時代は、終わりつつある。デジタル機器を活用して、英語能力を高めることができるようになった。私も、いまさらながらだが、英語能力をブラッシュアップしたいと思い、オールデジタルによる英語学習を開始した。その方法をご紹介することにしたい。

　すでに別のブログ記事でも紹介したが、SONYのポータブルラジオレコーダーやKindle電子書籍、iPhoneなどを使うと、こうしたオールデジタルによる英語学習が可能になる。その手順は次の通り。

(1)ポータブルラジオレコーダーで英語講座を予約録音する

　このラジオには、自動予約録音機能があって、開始時刻終了時刻を設定すれば、1回でも、毎週でも自動的にメモリに録画してくれる。SDカードを使えば、1000時間以上もの録音ができる、というすぐれものである。

メモリ内に、番組名のフォルダを作っておけば、自動的に録音した番組をフォルダ内に保存してくれる。ファイル名には、曲名、録音日時がついているので、どのファイルにどんな番組が入っているかも一目瞭然。



(2)Sound Organizerで番組ファイルをPCに取り込む

　SDカードに保存された番組ファイルを、PCに挿入し、SONYのSound  Organizerというソフトを使って、PCの「ミュージック」フォルダに自動保存させる。



 ←Sound Organizerでファイルを取り込む

















(3)Sound Organizerに保存されたｍｐ３ファイルにアクセス

 
これらのファイルを、iTunesを使って、iPhoneに転送する










(4)iTunesを開き、mp3ファイルを、プレイリストにインポートする

　あらかじめ、iTunesに番組専用のプレイリストフォルダを作成しておき、ここに上のmp3ファイルをドラッグし、iTunesに番組ファイルを取り込む















(5)　iPhoneに番組ファイルを転送する

　iPhoneをUSBケーブルでPCにつなぎ、ミュージックを同期させる。







 








　同期が終わると、番組ファイルは、iPhoneのミュージックアプリにプレイリストごとインポートされるので、プレイリストを開いて、再生させることができる。














(6)Kindleストアなどを通じて、電子書籍版のテキストを購入し、iPadやKindle端末などで、iPhoneを聴きながら、学習する。


かなりのステップを踏むが、慣れてしまえば、10分くらいでiPhoneへの転送は完了するので、CDを購入する経費が節減できる。

　さて、私の英語力はどれくらいアップするだろうか？
 

　Googleカレンダーは、それ自体すばらしいカレンダーソフトで、毎日愛用しているが、Todoの機能が弱いのが気に入らなかった。その欠点を埋めてくれ、かつ画面表示も美しいのが、Calendar 5というアプリだ。iPhone5に入れてみた。価格は700円とやや高いが、日ごとのToDo（タスク）を同じ画面で管理したいという方にはおすすめだ。

 　毎日のカレンダー表示の上に、終日の「タスク」が表示され、終了したタスクは取り消し線が表示されるので、使いやすい。わざわざiPhoneのオリジナルアプリ「リマインダー」を使う必要もない。カレンダー表示は、「日」「週」「月」の3種類を瞬時に切り替えることができるので便利だ。

　このアプリのおかげで、カレンダーアプリのバージョンアップは当分の間必要なくなりそうだ。

　PCやiPadでも使えることはいうまでもない。ただし、自分にとってはiPhoneでの利用場面が多くなるだろう。 


※ Calendar5の詳しい日本語解説は、次のサイトをごらんください。

→　 美しいデザインと、リマインダと統合した機能性のカレンダーアプリ、Calendars 5

タスクの表示

 左の画像は4月4日のスケジュール表です。いちばん上の行が「タスク」です。ここでは、「新入生ガイダンス」というタスクが示されています。チェックボックスつきなので、ここにチェックを入れると、タスク終了の印として、線が引かれて、色が薄くなります。










　↓

　ブログの新規作成記事を、Twitterに投稿する場合、これまでは、手動で行っていたが、IFTTTを使うと、この作業が自動化できることがわかった。

　左の画像のいちばん上のレシピがそのための設定です。IFのあとに「RSS」のアイコンがありますが、そこに、ブログのRSS URLを入れるのがコツです。ブログのRSS URLは、ブログの「ソースコード」を開けば確認できます。

 　※次のサイトが参考になりました。
　→http://www.lifehacker.jp/2013/03/130314ifttt_tw.html
 　→http://naifix.com/ifttt/